有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPCX (EDINETへの外部リンク)
JFEホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2024年3月期)
回次 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | 第21期 | 第22期 (当事業年度) | |
決算年月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | |
売上収益 | (百万円) | 3,729,717 | 3,227,285 | 4,365,145 | 5,268,794 | 5,174,632 |
事業利益又は 事業損失(△) | (百万円) | 37,899 | △12,911 | 416,466 | 235,841 | 298,224 |
税引前利益又は 税引前損失(△) | (百万円) | △213,473 | △4,930 | 388,535 | 210,282 | 268,386 |
親会社の所有者に 帰属する当期利益 又は親会社の所有者に 帰属する当期損失(△) | (百万円) | △197,744 | △21,868 | 288,058 | 162,621 | 197,421 |
親会社の所有者に 帰属する当期包括利益 | (百万円) | △263,243 | 60,036 | 352,318 | 198,999 | 284,357 |
親会社の所有者に 帰属する持分 | (百万円) | 1,627,026 | 1,679,223 | 1,988,268 | 2,120,322 | 2,464,128 |
資産合計 | (百万円) | 4,646,120 | 4,654,972 | 5,287,909 | 5,524,040 | 5,754,964 |
1株当たり親会社 所有者帰属持分 | (円) | 2,825.50 | 2,916.37 | 3,452.82 | 3,649.79 | 3,874.62 |
基本的1株当たり 当期利益 又は基本的1株当たり 当期損失(△) | (円) | △343.39 | △37.98 | 500.28 | 280.68 | 323.33 |
希薄化後1株当たり 当期利益又は 希薄化後1株当たり 当期損失(△) | (円) | △343.39 | △37.98 | 500.12 | 280.52 | 315.09 |
親会社所有者帰属 持分比率 | (%) | 35.0 | 36.1 | 37.6 | 38.4 | 42.8 |
親会社所有者帰属 持分当期利益率 | (%) | △11.1 | △1.3 | 15.7 | 7.9 | 8.6 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 3.4 | 6.0 | 7.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 261,070 | 247,274 | 298,738 | 395,797 | 478,967 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △358,378 | △164,221 | △288,034 | △274,308 | △325,259 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 103,900 | △30,092 | △57,427 | △110,175 | △45,487 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 86,704 | 142,416 | 101,773 | 119,391 | 243,079 |
従業員数 | (人) | 64,009 | 64,371 | 64,296 | 64,241 | 62,218 |
(注) 1 国際財務報告基準(以下、IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 △は損失またはキャッシュ・フローの支出を示しております。
3 事業利益又は事業損失(△)は、税引前利益又は税引前損失(△)から金融損益および金額に重要性のある一過性の項目を除いた利益または損失(△)であり、当社連結業績の代表的指標であります。
4 第18期および第19期の株価収益率については、当期損失であるため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01264] S100TPCX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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