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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009XJR (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 クボタ 連結経営指標等 (2016年12月期)


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回次第122期第123期第124期第125期第126期第127期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2015年12月2016年12月
売上高百万円1,029,3611,221,5441,510,5281,584,2651,244,7751,596,091
税金等調整前当期純利益百万円100,745126,815212,382210,709169,504196,971
当社株主に帰属する当期
純利益
百万円62,05277,761132,666139,534110,107132,485
当期包括利益百万円58,416157,535188,044228,88682,060112,599
株主資本百万円676,043794,501935,7571,100,0791,140,3101,198,761
純資産額百万円734,065853,1931,001,5751,178,4661,218,5581,271,925
総資産額百万円1,555,1331,852,5772,110,6872,472,1632,532,9262,670,582
1株当たり株主資本538.28632.59748.76883.10916.28966.19
1株当たり当社株主に
帰属する当期純利益
49.1561.91105.74111.6888.47106.58
潜在株式調整後
1株当たり当社株主に
帰属する当期純利益
株主資本比率%43.4742.8944.3344.5045.0244.89
株主資本利益率%9.3710.5815.3313.719.8311.33
株価収益率16.1721.6112.9317.0421.3415.65
営業活動による
キャッシュ・フロー
百万円67,90945,60482,98185,880197,040184,978
投資活動による
キャッシュ・フロー
百万円△64,072△79,167△104,555△117,227△130,307△167,525
財務活動による
キャッシュ・フロー
百万円△16,07430,8646,77147,994△27,67111,364
現金及び現金同等物の
期末残高
百万円93,94198,44588,405112,428146,286169,416
従業員数29,18531,43633,84535,48736,23338,291
(外、平均臨時従業員数)(3,150)(4,558)(4,623)(3,981)(3,650)(3,280)

(注) 1 連結財務諸表は米国において一般に認められている会計原則(以下「米国基準」)に基づいて作成されております。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。
3 金額は表示単位未満の端数を四捨五入して表示しております。
4 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益の欄には「1株当たり当社株主に帰属する当期純利益-基本的」を表示しております。なお、潜在株式が存在しないため、潜在株式調整後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は記載しておりません。
5 第124期より、決算日が連結決算日と異なる一部の連結子会社等について、連結決算日に仮決算を行い連結する方法に変更しております。これに伴い、連結子会社等における決算期変更の影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
6 第126期より、当社及び決算日が12月31日以外の国内子会社等の決算日を海外子会社の決算日と同じ12月31日に変更しております。

また、仮決算を行わずに各社の決算日をもって連結していた一部の連結子会社等について、連結決算日をもって連結する方法に変更しております。この変更による影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
なお、第126期は、決算期変更により2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間となっております。
7 第127期より、債券発行費に関する新会計基準を適用しております。この基準の適用に伴う影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01267] S1009XJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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