日本スキー場開発株式会社 役員の状況 (2018年7月期)

男性10名 女性1名 (役員のうち女性の比率9.1%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
代表取締役社長	―	鈴木 周平	1976年11月10日生	2000年7月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所	(注)3	112,465
				2006年7月 日本駐車場開発㈱入社 2007年10月 日本駐車場開発㈱取締役 2010年10月 当社取締役 2011年3月 川場リゾート㈱代表取締役社長 2012年8月 当社代表取締役社長(現任) 2012年10月 川場リゾート㈱取締役会長 2012年11月 白馬観光開発㈱取締役 2013年10月 日本駐車場開発㈱常務取締役 2014年10月 めいほう高原開発㈱取締役 2015年11月 ㈱ハーレスキーリゾート取締役 2017年10月 当社営業本部長、白馬観光開発㈱取締役(現任)、㈱鹿島槍取締役、㈱岩岳リゾート取締役(現任)、栂池ゴンドラリフト㈱取締役(現任) 2018年10月 ㈱Geekout取締役(現任)
取締役	管理本部長	宇津井 高時	1972年10月30日生	1995年11月 朝日監査法人(現 有限責任 あずさ監査法人)入所 1999年6月 公認会計士登録 2006年2月 日本駐車場開発㈱入社 2010年10月 当社監査役 2013年10月 当社取締役 2013年11月 当社常務取締役 2014年10月 めいほう高原開発㈱取締役 2017年10月 当社常務取締役管理本部長 2018年10月 当社取締役管理本部長(現任)、白馬観光開発㈱監査役(現任)、㈱鹿島槍監査役(現任)、㈱スパイシー監査役(現任)	(注)3	66,465
取締役	開発本部長	髙梨 光	1964年2月1日生	1989年4月 東急不動産㈱入社 2001年4月 Arthur Andersen(現 ㈱KPMG FAS㈱入社 2011年11月 当社入社 2012年10月 当社取締役 2012年11月 白馬観光開発㈱代表取締役社長、㈱岩岳リゾート代表取締役社長、栂池ゴンドラリフト㈱代表取締役社長、信越索道メンテナンス㈱取締役 2015年10月 ㈱岩岳リゾート取締役(現任) 2017年10月 当社取締役開発本部長(現任)、白馬観光開発㈱取締役会長(現任)、栂池ゴンドラリフト㈱取締役(現任)	(注)3	60,993

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役	営業本部長兼営業本部 ブランドコミュニケーション部長	荻野 正史	1973年12月23日生	2005年9月 ㈱ぐるなび入社 2015年3月 当社入社 営業部長 2015年5月 ㈱北志賀竜王営業部長 2015年10月 同社取締役 2016年5月 同社代表取締役社長(現任)、当社執行役員 2017年10月 めいほう高原開発㈱取締役(現任) 2018年6月 当社執行役員営業本部ブランドコミュニケーション部長 2018年10月 当社取締役営業本部長兼営業本部ブランドコミュニケーション部長(現任)	(注)3	216
取締役	―	川村 憲司	1964年9月15日生	1999年3月 日本駐車場開発㈱入社 1999年10月 同社常務取締役 2007年10月 同社取締役副社長(現任) 2009年6月 BMS㈱取締役 2010年8月 当社取締役 2010年9月 NPD GLOBAL CO.,LTD. President and CEO(現任) 2010年10月 NIPPON PARKING DEVELOPMENT(THAILAND)CO.,LTD. President and CEO(現任) 2011年1月 SIAM NIPPON PARKING SOLUTIONS CO.,LTD. Director 2011年6月 邦駐(上海)停車場管理有限公司 董事(現任) 2011年12月 SIAM NIPPON PARKING SOLUTIONS CO.,LTD. President and CEO(現任) 2015年3月 PT.NPD SOLUTIONS INDONESIA Director(現任) 2015年10月 NPD Healthcare Service(Thailand)Co.,LTD. President and CEO 2017年11月 日本からだ開発㈱取締役(現任) 2017年12月 NPD Healthcare Service (Thailand) Co., Ltd. Director(現任) 2018年10月 当社取締役(現任)	(注)3	―
取締役	―	出口 恭子	1965年12月12日生	1989年4月 べイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド 入社 1999年12月 日本GE プラスチックス㈱ 入社 2000年3月 同社 取締役最高財務責任者 2013年3月 ベルシステム24㈱専務執行役社長室長兼経理財務本部管掌 2014年3月 アッヴィ合同会社社長 2014年7月 当社社外取締役(現任) 2015年2月 医療法人社団色空会お茶の水整形外科機能リハビリテーションクリニック理事COO 2016年2月 ㈱お茶の水義肢装具 代表取締役 2016年3月 クックパッド㈱社外取締役 2016年6月 ㈱ティーガイア社外取締役(現任) 2017年9月 医療法人社団色空会副院長(現任)	(注)3	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役	―	北川 徹	1960年8月4日生	1983年4月 兼松江商㈱(現 兼松㈱)入社 1999年11月 日本通信㈱入社 経営企画室長 2001年2月 日本ボルチモアテクノロジーズ㈱入社 財務担当上席執行役員 2002年1月 リーバイ・ストラウス ジャパン㈱入社 ファイナンスコントローラー 2006年9月 スターバックスコーヒージャパン㈱入社 オフィサー 2016年3月 クックパッド㈱社外取締役(監査委員長兼報酬委員) 2016年10月 当社社外取締役(現任) 2017年6月 KOA㈱社外取締役(現任) 2018年3月 クックパッド㈱社外取締役(監査委員長兼指名委員)(現任) 2018年3月 ㈱カヤック社外取締役(監査等委員)(現任)	(注)3	―
監査役(常勤)	―	橋本 俊光	1949年5月10日生	1974年11月 新和監査法人(現 有限責任 あずさ監査法人)入所 1976年9月 監査法人西方会計士事務所(現 有限責任監査法人トーマツ)入所 1978年3月 公認会計士登録 1996年7月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)代表社員 2012年4月 国立大学法人帯広畜産大学監事(非常勤) 2014年4月 当社監査役(常勤)(現任)	(注)5	2,345
監査役	―	鵜月 健彦	1979年4月14日生	2011年3月 税理士法人リオ・パートナーズ入所 2011年5月 東京税理士会税理士登録 2013年10月 当社監査役(現任) 2015年3月 税理士法人リオ・パートナーズ代表社員 2016年6月 ㈱The Day代表取締役(現任) 2017年3月 税理士法人ハンズオン代表社員(現任)	(注)5	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
監査役	―	荒木 隆志	1966年11月4日生	1990年4月 ㈱八十二銀行入行 1993年10月 センチュリー監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)入所 1996年12月 青山監査法人(現 PwCあらた監査法人)入所 1997年3月 公認会計士登録 2006年10月 PwCアドバイザリー㈱(現 PwCアドバイザリー合同会社)入社 2013年8月 荒木隆志公認会計士税理士事務所所長(現任) 2014年7月 当社監査役(現任) 2014年10月 トランザクション・サポート㈱代表取締役(現任)	(注)5	―
監査役	―	石原 毅	1954年4月29日生	1978年4月 三菱重工業㈱入社 1992年4月 米国三菱重工業㈱ コーポレートセクレタリー 1996年11月 三菱重工業㈱ 本社国際部 2005年8月 同社汎用機・特車事業本部総務部次長 2006年8月 日本精工㈱入社 コンプライアンス本部法務部主幹 2008年12月 パシフィックゴルフマネージメント㈱入社 法務本部ディレクター 2011年1月 PGMホールディングス㈱入社 法務・総務本部長 2014年1月 日本駐車場開発㈱入社 管理本部法務総務部長 2015年5月 日本駐車場開発㈱コンプライアンス本部長(現任) 2015年10月 当社監査役(現任) 2015年10月 日本駐車場開発㈱取締役 2016年4月 NIPPON PARKING DEVELOPMENT(THAILAND)CO.,LTD Director 2016年7月 NPD USA LTD.Director and Secretary(現任) 2016年10月 日本駐車場開発㈱常務取締役(現任) 2016年12月 PT. NPD SOLUTIONS INDONESIA Komisaris 2017年10月 ㈱ティー・シー・ケー・ワークショップ監査役(現任)	(注)4	―
				計		242,484

(注)1.取締役出口恭子及び北川徹は社外取締役であります。
2.監査役橋本俊光、鵜月健彦、荒木隆志は社外監査役であります。
3.任期は、2018年10月20日開催の株主総会終結の時から1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2015年10月27日開催の株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.任期は、2018年10月20日開催の株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。