株式会社シーアールイー 提出会社の経営指標等 (2019年7月期)

回次		第7期	第8期	第9期	第10期	第11期
決算年月		2015年7月	2016年7月	2017年7月	2018年7月	2019年7月
売上高	(千円)	23,477,525	19,353,727	22,436,433	27,085,146	20,477,530
経常利益	(千円)	1,957,038	4,036,822	4,916,740	2,688,960	1,317,608
当期純利益	(千円)	1,401,772	2,292,300	3,507,559	1,655,856	595,109
資本金	(千円)	1,506,140	1,586,153	2,088,248	2,145,976	2,195,714
発行済株式総数	(株)	5,700,700	5,924,200	12,711,400	12,965,500	26,161,300
純資産額	(千円)	8,813,298	11,208,451	15,617,675	16,252,350	16,768,970
総資産額	(千円)	26,825,670	32,984,851	36,470,891	41,187,941	50,700,784
1株当たり純資産額	(円)	386.50	473.00	613.70	653.46	668.07
1株当たり配当額	(円)	10.00	20.00	20.00	40.00	21.00
(1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益金額	(円)	75.72	98.58	143.41	65.58	23.80
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額	(円)	69.36	93.78	139.03	64.48	23.65
自己資本比率	(%)	32.9	34.0	42.8	39.5	33.1
自己資本利益率	(%)	24.9	22.9	26.2	10.4	3.6
株価収益率	(倍)	10.0	6.0	5.4	14.6	47.8
配当性向	(%)	3.3	5.1	7.0	30.5	88.2
従業員数	(人)	137	143	154	157	151
株主総利回り	(%)	94.7	75.4	98.3	124.6	149.6
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(131.1)	(106.7)	(133.5)	(147.6)	(135.0)
最高株価	(円)	3,620	3,045	3,690	2,211	1,208
				1,813※1	1,006※2
最低株価	(円)	3,000	1,862	2,224	1,356	829
				1,468※1	959※2

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第一部指定の記念配当3円を含んでおります。
3.当社は、2015年4月21日に東京証券取引所市場第二部に上場したため、第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第7期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
5.当社の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しております。
なお、第7期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けており、第8期から第11期の財務諸表については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けております。
6.当社は、2014年12月10日付で普通株式1株につき50株の株式分割を、2016年11月1日付及び2018年8月1日付でそれぞれ普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。これに伴い、第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
7.当社は、2015年4月21日に東京証券取引所市場第二部に上場したため、株主総利回りは当該上場日の株価を基準に算出しております。
8.最高・最低株価は、2016年5月20日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
9.※1は、2016年11月1日(1株→2株)の株式分割による権利落後の株価であります。
10.※2は、2018年8月1日(1株→2株)の株式分割による権利落後の株価であります。
11.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。