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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E02T

有価証券報告書抜粋 株式会社Gunosy 提出会社の経営指標等 (2018年5月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第2期第3期第4期第5期第6期
決算年月2014年5月2015年5月2016年5月2017年5月2018年5月
売上高(百万円)3593,1654,5477,47810,609
経常利益又は経常損失(△)(百万円)△1,3651535651,6191,873
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)△1,3931366111,236530
持分法を適用した場合の
投資利益
(百万円)-----
資本金(百万円)1,0233,8663,8713,9113,975
発行済株式総数
普通株式(株)122,80021,878,00021,973,00022,490,20023,376,600
A種優先株式(株)17,500----
B種優先株式(株)25,000----
C種優先株式(株)6,300----
純資産額(百万円)6086,4306,7518,1338,864
総資産額(百万円)6896,8707,5599,67711,481
1株当たり純資産額(円)△78.75293.94309.86363.80380.52
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)△93.377.3128.0255.8523.25
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-6.5225.7251.6921.96
自己資本比率(%)88.293.689.383.976.9
自己資本利益率(%)-3.99.316.66.3
株価収益率(倍)-248.431.441.071.7
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,512361---
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△20△164---
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)1,9525,650---
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)4626,311---
従業員数(名)196495114152
(外、平均臨時雇用者数)(1)(10)(15)(41)(52)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため、記載しておりません。
3.第2期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できず、かつ、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4.第3期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当社株式は2015年4月28日に東京証券取引所マザーズに上場したため、新規上場日から第3期事業年度末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
5.第2期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6.第2期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
7.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む)は、最近1年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
9.ユーザー獲得のため積極的な広告宣伝活動を実施したことにより、第2期は経常損失1,365百万円、当期純損失1,393百万円となっております。
10.2014年12月15日付で、A種優先株主、B種優先株主及びC種優先株主の株式取得請求権の行使を受けたことにより、全てのA種優先株式、B種優先株式及びC種優先株式を自己株式として取得し、対価として当該A種優先株主、B種優先株主及びC種優先株主にA種優先株式、B種優先株式及びC種優先株式1株につき普通株式1株を交付しております。またその後2014年12月16日付で当該A種優先株式、B種優先株式及びC種優先株式を消却しております。
11.当社は2014年12月26日開催の臨時株主総会において、種類株式を発行する旨の定款の定めを廃止しております。
12.当社は、2014年4月9日付で株式1株につき100株の割合で、2014年12月29日付で株式1株につき100株の割合で株式分割を行っておりますが、第2期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
13.第4期より連結財務諸表を作成しているため、第4期、第5期及び第6期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31454] S100E02T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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