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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R531 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アイリッジ 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第10期第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2018年7月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上高(千円)1,540,2291,242,2782,582,6192,752,1033,325,3953,523,364
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)43,760△19,528108,016330,416278,476189,135
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)28,156△15,74278,187192,464205,650136,158
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)1,050,7551,057,5521,067,1551,168,7381,175,6941,188,870
発行済株式総数(株)6,539,0006,596,4006,708,3006,955,5007,009,9547,084,354
純資産額(千円)2,455,7702,324,8352,455,5302,853,9073,100,9533,263,027
総資産額(千円)2,691,9042,634,7173,204,0483,816,6654,096,2465,148,036
1株当たり純資産額(円)375.41352.45366.05410.32440.29458.61
1株当たり配当額(円)
(うち1株当たり
中間配当額)
(―)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益
又は1株当たり
当期純損失(△)
(円)4.91△2.3911.7628.6029.4419.35
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)4.6011.3827.8328.8219.00
自己資本比率(%)91.288.176.474.575.363.1
自己資本利益率(%)1.63.27.26.94.3
株価収益率(倍)362.9355.0229.4425.2735.50
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△24,641
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△200,741
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,371,670
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,037,533
従業員数(人)7882106121174180
(ほか、平均臨時雇用者数)(2)(3)(3)(1)(3)(4)
株主総利回り(%)79.144.328.737.433.030.5
(比較指標:
東証マザーズ指数)
(%)(90.0)(82.8)(53.7)(104.2)(68.5)(64.9)
最高株価(円)2,3631,8501,4651,591920892
最低株価(円)1,398620527605555642

(注) 1.第11期より連結財務諸表を作成しているため、第11期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載していません。
2.第11期は、決算期変更により2018年8月1日から2019年3月31日までの8か月間となっています。

3.第10期の持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため、記載していません。
4.第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載していません。
5.第11期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載していません。
6.1株当たり配当額及び配当性向については、第10期から第15期まで無配のため記載していません。
7.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所グロース市場におけるものです。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31626] S100R531)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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