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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100NYOL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社TOKYO BASE 沿革 (2022年1月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月変遷の内容
2008年12月株式会社STUDIOUSを設立(資本金300万円)
2009年3月株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 原宿本店」及び「STUDIOUS ONLINE STORE」の譲受により、STUDIOUS事業開始
2010年2月関西地区初となる、「STUDIOUS 心斎橋店」を出店
2010年3月株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 新宿店」を譲受、これをもって全STUDIOUS店舗を取得し事業譲受が完了
2011年8月株式会社スタートトゥデイ運営のオンラインモール「ZOZOTOWN」内に、「STUDIOUS ZOZOTOWN」出店
2012年12月関西地区初の路面店「STUDIOUS 南堀江店」を出店
2013年3月中京地区初となる、「STUDIOUS 名古屋店」を出店
2014年11月九州地区初となる、「STUDIOUS 福岡店」を出店
2015年3月UNITED TOKYO業態を開始
「UNITED TOKYO WOMENS新宿店」、「UNITED TOKYO MENS新宿店」、自社直営WEBサイト「UNITED TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「UNITED TOKYO ZOZOTOWN」の4店を出店
2015年9月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2016年6月商号を株式会社TOKYO BASEに変更
2016年9月香港に100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.」を設立
2017年2月東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更
2017年4月海外初進出となる「STUDIOUS 香港店」を、中華人民共和国香港特別行政区に出店
2017年6月有限会社ロスチャイルド(現:株式会社FACTOTUM)の株式49%を取得し、持分法非適用関連会社化
2017年11月UNITED TOKYO業態として海外初進出となる「UNITED TOKYO 香港店」を出店
2018年3月EC専用業態の「TOKYO DEPARTMENT STORE」をZOZOTOWNへ出店
2018年6月株式会社FACTOTUMの株式45.6%を売却し、非関連会社化
2018年9月PUBLIC TOKYO業態を開始
「PUIBLIC TOKYO WOMENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO MENS新宿店」、「PUBLIC TOKYO 大阪店」、自社直営WEBサイト「PUBLIC TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「PUBLIC TOKYO ZOZOTOWN」の5店を出店
2018年12月PUBLIC TOKYO業態として海外初進出となる「PUBLIC TOKYO 香港店」を出店
2019年3月「東百国際貿易(上海)有限公司」を中国に設立
(当社の100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.」の100%子会社)
2019年8月中国本土初進出となる「STUDIOUS TOKYO 上海店」を上海新天地に出店
香港の尖沙咀地区に「UNITED TOKYO K11店」および「PUBLIC TOKYO K11店」を出店
2019年12月「STUDIOUS 香港店」を移転増床し、「STUDIOUS TOKYO 香港店」としてリニューアル、STUDIOUS WOMENSが海外初進出
2020年5月UNITED TOKYO業態およびPUBLIC TOKYO業態として中国本土初進出となる「UNITED TOKYO 北京店」、「PUBLIC TOKYO 北京店」を北京三里屯に出店
2020年9月株式会社FACTOTUMの全株式を同社に譲渡し資本業務提携を解消
2021年9月A+ TOKYO業態を開始
「A+ TOKYO WOMENS新宿店」、「A+ TOKYO MENS新宿店」、「A+ TOKYO 大阪店」、自社直営WEBサイト「A+ TOKYO ONLINE STORE」、「ZOZOTOWN」内に、「A+ TOKYO ZOZOTOWN」の5店を出店
THE TOKYO業態を開始
「THE TOKYO 丸の内店」を出店
2021年11月東京都渋谷区から港区へ本社を移転

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31742] S100NYOL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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