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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NPM4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ミズホメディー 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)


メニュー沿革


回次第41期第42期第43期第44期第45期
決算年月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月
売上高(千円)5,624,6196,423,6426,427,6024,205,45313,137,318
経常利益(千円)851,1251,211,7931,111,126415,1726,700,486
当期純利益(千円)660,049919,205874,344306,3464,816,772
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)464,548464,548464,548464,548464,548
発行済株式総数(千株)4,7629,5259,5259,5259,525
純資産額(千円)2,437,3513,155,6713,753,6663,783,6358,028,641
総資産額(千円)4,377,9195,582,9536,366,5266,051,75712,192,960
1株当たり純資産額(円)255.89331.32394.10397.25842.95
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)42
(―)
29
(―)
29
(―)
10
(―)
155
(50)
1株当たり当期純利益(円)69.3096.5191.8032.16505.73
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)
自己資本比率(%)55.756.559.062.565.8
自己資本利益率(%)30.532.925.38.181.6
株価収益率(倍)28.918.830.640.04.7
配当性向(%)30.330.031.631.130.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)877,678670,668745,001295,4175,596,506
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△107,355△717,632△762,284△97,317△159,737
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△580,27316,632△814△361,099△1,164,585
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)265,666235,323217,24254,3124,326,563
従業員数
(ほか、平均臨時雇用人員)
(名)157
(36)
165
(41)
175
(51)
175
(49)
173
(46)
株主総利回り(%)353.4324.5504.0239.9453.9
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(122.2)(102.7)(121.3)(130.3)(146.9)
最高株価(円)7,450
※1 4,270
6,930
※2 3,150
3,2002,9624,165
最低株価(円)2,150
※1 2,612
3,680
※2 1,694
1,7051,0241,255


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社は存在しますが、損益及び利益剰余金等からみて重要性が乏しいため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.当社は、2017年7月1日付及び2018年6月1日付でそれぞれ普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第41期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
6.最高・最低株価は、2018年11月16日より東京証券取引所市場第二部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
7.※1印は、株式分割(2017年7月1日、1株→2株)による権利落後の最高・最低株価であります。
8.※2印は、株式分割(2018年6月1日、1株→2株)による権利落後の最高・最低株価であります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31946] S100NPM4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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