有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TP8T (EDINETへの外部リンク)
タツタ電線株式会社 沿革 (2024年3月期)
1945年9月 | 設立 |
1947年10月 | 電線製造・販売開始(創業) |
1950年4月 | タツタバルブ株式会社(現 中国電線工業株式会社 連結子会社)設立 |
1953年9月 | 若江工場(現 大阪工場)完成 |
1954年2月 | 大阪証券取引所上場 |
1955年10月 | 通信ケーブル製造・販売開始 |
1961年10月 | 東京証券取引所上場 |
1975年11月 | 株式会社スリーティー・サービス(現 タツタ ウェルフェアサービス株式会社 連結子会社)設立 |
1976年4月 | 福知山工場(現 京都工場)完成 |
1979年12月 | 株式会社タツタ電線分析センター(現 株式会社タツタ環境分析センター 連結子会社)設立 |
1981年9月 | 漏水検知システム製造・販売開始 |
1984年11月 | ボンディングワイヤ製造・販売開始 |
1987年8月 | ポリマー型銅導電ペースト製造・販売開始 |
1989年4月 | 高力銅合金線(FA等向け)製造・販売開始 |
1997年1月 | 光ファイバカプラ製造・販売開始 |
2000年3月 | 電磁波シールドフィルム販売開始 |
2002年7月 | 建設・電販向け電線販売事業を行う住電日立ケーブル株式会社に参画 |
2003年6月 | 電磁波シールドフィルム自社生産開始 |
2004年10月 | 株式交換により、中国電線工業株式会社を完全子会社化 |
2011年3月 | 常州拓自達恰依納電線有限公司(中国)設立(連結子会社) |
2012年11月 | TATSUTA ELECTRONIC MATERIALS MALAYSIA SDN.BHD.(マレーシア)設立(連結子会社) |
2013年5月 | タツタテクニカルセンター完成 |
2013年7月 | 大阪証券取引所上場廃止(東京証券取引所への現物市場統合) |
2014年1月 | 立井電線株式会社株式取得(連結子会社) |
2015年3月 | 株式取得により、常州拓自達恰依納電線有限公司(中国)を直接子会社化 |
2015年7月 | Tatsuta USA, Inc.(米国)設立(非連結子会社) |
2015年11月 | 仙台工場完成 |
2016年4月 | 上海拓自達商貿有限公司(中国)設立(非連結子会社) |
2017年6月 | 株式追加取得により、立井電線株式会社を完全子会社化 |
2019年1月 | 「高力銅合金」を使用した機器用電線関連製品の製造販売事業を完全子会社の立井電線株式会社に移管 立井電線株式会社の商号をタツタ立井電線株式会社に変更 |
2022年7月 | 完全子会社のタツタ立井電線株式会社および中国電線工業株式会社の原材料調達機能および営業・販売機能をタツタ電線株式会社に移管 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01338] S100TP8T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。