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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LVU5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第50期第51期第52期第53期第54期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(百万円)22,45021,85224,45928,28124,072
経常利益又は経常損失(△)(百万円)1,074649175△380252
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)△522436△4,657△15,036△1,003
資本金(百万円)1,3341,3454,7294,7294,729
発行済株式総数
普通株式(株)8,356,14016,743,08019,295,18019,295,18028,277,620
A種優先株式(株)----7,000
純資産額(百万円)10,78010,96514,121△1,4078,999
総資産額(百万円)24,60226,56634,16224,55234,058
1株当たり純資産額(円)669.87676.98726.19△79.1669.67
1株当たり配当額(円)44.6030.0030.00--
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△32.4527.13△250.13△779.27△51.86
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-26.15---
自己資本比率(%)43.841.141.0△6.226.3
自己資本利益率(%)-4.0---
株価収益率(倍)-97.9---
配当性向(%)-110.6---
従業員数(人)223217207205218
(外、平均臨時雇用者数)(546)(523)(505)(583)(549)
株主総利回り(%)160.3270.9168.032.3103.0
(比較指標:TOPIX(配当込み))(%)(114.7)(132.9)(87.4)(114.2)(162.3)
最高株価(円)3,2453,1703,5551,6961,046
※3,395
最低株価(円)1,8462,8801,498197255
※1,415
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第50期、第52期、第53期及び第54期は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第50期、第52期、第53期及び第54期の自己資本利益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.第50期、第52期、第53期及び第54期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、期間工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.当社は、2017年6月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、第50期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。なお、1株当たり配当額については、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。
7.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
8.2017年6月1日付で当社普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割を行っております。第51期の※
印は当該株式分割による権利落後の最高・最低株価を示しています。
9.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第52期の期首から適用しており、第51期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
10.第54期より金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。なお、比較を容易にするために、第53期以前についても百万円単位で表示しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32169] S100LVU5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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