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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009XJR (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 クボタ 事業の内容 (2016年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは当社及び国内外189社の関係会社(連結子会社172社(変動持分事業体を含む)及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の3事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。
当社(以下、原則として連結子会社を含む)の各事業セグメントにおける主要品目及び主な関係会社は以下のとおりです。
また、当社は米国基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についても米国基準の定義に基づいております。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」における関係会社の範囲についても同様です。

(1) 機械

主として農業機械及び農業関連商品、エンジン、建設機械、電装機器の製造及び販売等を行っております。
① 主要品目
農業機械及び
農業関連商品
トラクタ、耕うん機、コンバイン、田植機、芝刈機、
ユーティリティビークル、その他農業機械、
インプルメント、アタッチメント、ポストハーベスト機器、
野菜機械、中間管理機、その他関連機器、
ミニライスセンター、育苗・精米・園芸施設
エンジン農業機械用・建設機械用・産業機械用・発電機用等各種エンジン
建設機械ミニバックホー、ホイールローダ、コンパクトトラックローダ、
スキッドステアローダ、その他各種建設機械関連商品
電装機器各種計量・計測・制御機器及びシステム、
各種飲料用自動販売機、空調機器、空気清浄機

② 主な関係会社
(製造・販売)
[国内]クボタ空調㈱
[海外]クボタマニュファクチュアリング オブ アメリカ Corp.、
クボタインダストリアル イクイップメント Corp.、
クボタファームマシナリーヨーロッパ S.A.S.、
クボタバウマシーネン GmbH、クバンランド AS 他グループ子会社34社、
久保田農業機械(蘇州)有限公司、久保田建機(無錫)有限公司、
サイアムクボタコーポレーション Co.,Ltd.、
サイアムクボタメタルテクノロジー Co.,Ltd.、
クボタエンジン(タイランド) Co.,Ltd.

(販売・サービス等)
[国内]㈱北海道クボタ他農業機械販売会社16社、㈱クボタ建機ジャパン、
クボタアグリサービス㈱
[海外]クボタU.S.A.,Inc.、クボタトラクター Corp.、
クボタエンジンアメリカ Corp.、クボタカナダ Ltd.、
クボタヨーロッパ S.A.S.、クボタ(ドイツランド) GmbH、クボタ(U.K.) Ltd.、
クボタトラクターオーストラリア Pty Ltd

(小売金融)
[国内]㈱クボタクレジット
[海外]クボタクレジット Corp.,U.S.A.、サイアムクボタリーシング Co.,Ltd.


(2) 水・環境

主としてパイプ関連製品(ダクタイル鉄管、合成管、ポンプ、バルブ等)、環境関連製品(各種環境プラント等)、社会インフラ関連製品(素形材、スパイラル鋼管等)の製造及び販売等を行っております。
① 主要品目
パイプ関連ダクタイル鉄管、合成管、ポンプ及びポンププラント、
バルブ、排水集合管、各種建設工事等の設計・施工
環境関連上下水処理装置及びプラント、水処理用膜ユニット、各種用排水プラント、
し尿処理プラント、廃棄物焼却・溶融プラント、廃棄物破砕・選別プラント、
排煙脱硫装置、膜型発酵メタンプラント、浄化槽、浴槽
社会インフラ
関連
反応管、ハースロール、圧延用ロール、セラミックス、
TXAX[ブレーキ用材料]、スパイラル鋼管(鋼管杭、鋼管矢板)

② 主な関係会社
(製造・販売等)
[国内]㈱クボタケミックス、日本プラスチック工業㈱
[海外]クボタマテリアルズカナダ Corp.、クボタサウジアラビア Co.,LLC

(維持管理・補修等)
[国内]クボタ環境サービス㈱

(設計・施工)
[国内]㈱クボタ工建



(3) その他

主として各種サービスの提供、住宅機材の製造及び販売等を行っております。
① 主要品目
その他物流・金融等各種サービス、屋根材、外壁材

② 主な関係会社
(製造・販売等)
[国内]ケイミュー㈱

(各種サービス)
[国内]ケービーエスクボタ㈱
[海外]久保田(中国)投資有限公司、久保田(中国)融資租賃有限公司


〔事業系統図〕
上記を図示すると概ね次のとおりです。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01267] S1009XJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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