有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBXY
日本電通株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||||
代表取締役会長兼社長 | ― | 上 敏 郎 | 1939年5月25日生 |
| (注)3 | 611 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役副社長執行役員 | 営業統括 | 杉 本 勝 次 | 1954年11月15日生 |
| (注)3 | 4,200 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役専務執行役員 | 技術統括兼安全衛生推進本部長兼安全品質管理部担当兼協力会社担当 | 長 澤 泰 彦 | 1946年8月22日生 |
| (注)3 | 6,791 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役専務執行役員 | 業務管理本部長 | 森 西 輝 幸 | 1948年3月26日生 |
| (注)3 | 4,500 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役常務執行役員 | NTT事業統括 | 北 島 秀 樹 | 1953年7月10日生 |
| (注)3 | 3,300 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役常務執行役員 | ITソリューションズ事業部長 | 岩 井 淳 文 | 1959年5月7日生 |
| (注)3 | 2,600 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |||||||||||||||||||||||||
取締役常務執行役員 | 戦略企画本部長 | 上 浩 一 郎 | 1970年3月25日生 |
| (注)3 | 9,165 | |||||||||||||||||||||||||
取締役常勤監査等委員 | ― | 菊 池 恭 彦 | 1942年10月31日生 |
| (注)4 | 10,188 | |||||||||||||||||||||||||
取締役監査等委員(社外) | ― | 玉 野 博 昭 | 1960年11月13日生 |
| (注)4 | 0 | |||||||||||||||||||||||||
取締役監査等委員(社外) | ― | 蔵 口 康 裕 | 1950年8月25日生 |
| (注)4 | 0 | |||||||||||||||||||||||||
取締役監査等委員(社外) | ― | 中 務 正 裕 | 1965年1月19日生 |
| (注)4 | 0 | |||||||||||||||||||||||||
計 | 41,355 |
(注) 1.玉野博昭、蔵口康裕及び中務正裕は、社外取締役であります。
2.当社では、経営の意思決定・監督と執行の分離、業務執行の迅速化を図るため、2006年6月29日より執行役員制度を導入しております。
取締役以外の常務執行役員は5名で、業務管理本部総務・人事部長 北爪誠、情報通信事業部長 情報通信事業部東京支社長 西日本支店長 高野三省、ITエンジニアリング事業部長 ITエンジニアリング事業部事業企画推進部長 エンジニアリング部長 西宮宏、通信事業部長 通信営業部長 井上和男、ITソリューションズ事業部事業企画推進部担当 仁司宏一で構成されており、執行役員は7名で、通信事業部副事業部長 通信事業部事業企画推進部長 浅水芳典、情報通信事業部担当 福見友文、ITソリューションズ事業部事業企画推進部長 佐々木健兒、ITソリューションズ事業部副事業部長 営業統括部長 ソリューション営業部長 山庄啓隆、戦略企画本部経営企画部長 山口雅也、通信事業部アクセス統括部長 前川佳司、業務管理本部副本部長 久世哲也で構成されております。
3.任期は2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.取締役常務執行役員 上浩一郎は、代表取締役会長兼社長 上敏郎の実子であります。
6.当社は監査等委員会設置会社であります。監査等委員会の体制は、次の通りであります。
委員 菊池恭彦(常勤)、玉野博昭、蔵口康裕、中務正裕
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00127] S100DBXY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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