有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100C0ZG
株式会社東洋経済新報社 役員の状況 (2017年9月期)
男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 会長 | ― | 山 縣 裕 一 郎 | 1957年3月20日生 | 1979年4月 | 当社入社 | (注)1 | 11,890 |
1997年1月 | ベンチャークラブ編集長 | ||||||
1999年9月 2001年12月 | 週刊東洋経済編集長 第一編集局週刊東洋経済編集部長 | ||||||
2002年10月 | 第一編集局次長 | ||||||
2006年12月 2009年10月 2010年12月 2011年10月 2012年10月 2017年12月 | 取締役第一編集局長兼WEB事業室長 取締役編集局長兼WEB事業室長 常務取締役編集局長 常務取締役マーケティング局長 代表取締役社長 代表取締役会長(現在) | ||||||
代表取締役 社長 | ― | 駒 橋 憲 一 | 1957年2月8日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)1 | 10,970 |
1997年4月 | 会社四季報編集長 | ||||||
2002年9月 2003年4月 | 会社四季報プロ500編集長 第二編集局データバンク第一部長 | ||||||
2004年1月 | 第二編集局次長兼データバンク第一部長 | ||||||
2007年4月 | 第二編集局次長兼データバンク第一部長兼データベース事業室商品開発部長 | ||||||
2007年12月 | 取締役第二編集局長兼新事業室長 | ||||||
2009年10月 2012年10月 2016年10月 2017年12月 | 取締役データ事業局長兼新事業室長 常務取締役データ事業局長 専務取締役 代表取締役社長(現在) | ||||||
常務取締役 | ― | 田 北 浩 章 | 1960年8月16日生 | 1985年4月 1999年2月 2005年4月 2006年12月 2008年1月 2008年7月 2009年10月 2011年10月 2011年12月 2012年12月 2016年10月 | 当社入社 ベンチャークラブ編集長 会社四季報編集長 第一編集局次長兼証券部長 第一編集局次長兼証券部長兼国際業務室長 第一編集局次長兼週刊東洋経済編集部長 編集局次長兼企業情報部長 編集局長 取締役編集局長 取締役執行役員編集局長 常務取締役(現在) | (注)1 | 9,775 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | ビジネスプロモーション局長 | 遠 藤 俊 三 | 1956年7月23日生 | 1987年5月 2002年1月 2005年12月 2008年10月 2010年10月 2012年10月 2014年12月 | 当社入社 広告局営業第二部長 ㈱東洋経済リサーチセンター取締役事業企画部長 広告局業務推進部長 マーケティング局次長兼業務部長 執行役員ビジネスプロモーション局長 取締役執行役員ビジネスプロモーション局長(現在) | (注)1 | 6,635 |
取締役 | 出版局長 | 山 崎 豪 敏 | 1961年10月16日生 | 1990年4月 2006年4月 2008年7月 2010年10月 2011年4月 2012年10月 2017年12月 | 当社入社 第一編集局週刊東洋経済編集部長兼週刊東洋経済編集長 第一編集局証券部長兼国際業務室長 出版局編集委員兼国際業務室長 出版局編集第二部長兼国際業務室長 執行役員出版局長 取締役執行役員出版局長(現在) | (注)1 | 2,295 |
取締役 | デジタルメディア局長 | 岩 田 仁 | 1962年5月6日生 | 1999年10月 2007年12月 2012年10月 2013年10月 2016年10月 2017年12月 | 当社入社 データベース事業室商品開発部長 データ事業局プロダクト開発部長 データ事業局次長兼デジタルメディア局会社四季報オンライン事業部長 執行役員デジタルメディア局長 取締役執行役員デジタルメディア局長(現在) | (注)1 | 2,250 |
監査役 | ― | 玉 岡 直 人 | 1957年2月16日生 | 1990年5月 | 当社入社 | (注)2 | ― |
1992年4月 | 東洋経済統計月報編集長 | ||||||
2001年12月 | 第二編集局データバンク第二部長 | ||||||
2007年10月 | 第二編集局次長 | ||||||
2009年10月 | 総務局次長兼総務部長 | ||||||
2012年10月 | 執行役員総務局長兼総務部長 | ||||||
2013年4月 | 内部監査室長 | ||||||
2017年3月 2017年12月 | 総務局付 監査役(現在) | ||||||
計 | 43,815 |
(注)1 2017年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち最後
のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
2 2017年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち最後
のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠
監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) | |
太 田 大 三 | 1973年2月15日生 | 1999年4月 | 弁護士登録 | - |
1999年4月 | 丸の内総合法律事務所入所 | |||
2009年1月 | 丸の内総合法律事務所 パートナー弁護士(現在) | |||
2017年12月 | 補欠監査役(現在) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00699] S100C0ZG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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