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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001ZNP

有価証券報告書抜粋 株式会社キーエンス 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
会長
滝 崎 武 光1945年
6月10日
1972年3月リード電機創業(注)34,688,618
1974年5月リード電機株式会社
(現株式会社キーエンス)設立
代表取締役社長
2000年12月代表取締役会長(現)
代表取締役
社長
山 本 晃 則1965年
2月28日
1987年4月当社入社(注)3688
2004年3月FIGNA事業部長
2009年6月取締役事業推進部長兼MECT事業部長
2010年12月代表取締役社長(現)
取締役開発推進
部長
寒 澤 晃1957年
3月6日
1981年3月当社入社(注)3
1998年1月商品強化部長
2009年6月取締役開発推進部長(現)
取締役自動認識
事業部長
木 村 剛1967年
1月6日
1989年4月当社入社(注)3110
2005年3月AC事業部長
2009年6月取締役FA-IN事業部長
2011年9月取締役自動認識事業部長(現)
取締役アプリセンサ事業部長兼精密測定事業部長小 西 政 行1967年
9月8日
1991年4月当社入社(注)3
2005年3月VISIA事業部長
2012年6月
2013年12月
取締役センサ事業部長
取締役アプリセンサ事業部長兼精密測定事業部長(現)
取締役経営情報室長兼事業推進部長兼事業支援部長木 村 圭 一1968年
3月16日
1991年4月
2011年9月
2014年3月
2014年6月
当社入社
マイクロスコープ事業部長
経営情報室長兼事業推進部長兼事業支援部長
取締役経営情報室長兼事業推進部長兼事業支援部長(現)
(注)3500
取締役株式会社ジャストシステム取締役三 木 雅 之1975年
4月3日
1998年4月
2007年9月
2009年6月
2014年6月
当社入社
MECT事業部商品開発グループ長
株式会社ジャストシステム取締役(現)
取締役(現)
(注)3
取締役
特別顧問
佐々木 道夫1957年
3月7日
1982年3月当社入社(注)37,133
1999年6月
2000年12月
2010年12月
取締役APSULT事業部長
代表取締役社長
取締役特別顧問(現)
取締役藤 本 眞 人1953年
6月24日
1982年9月
1998年6月

2011年11月
2013年6月
2014年6月
公認会計士登録
監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)パートナー
藤本眞人公認会計士事務所開業登録(現)
株式会社中央倉庫社外監査役(現)
取締役(現)
(注)3
監査役
(常勤)
植 田 祥 裕1959年
5月11日
1994年1月
2009年3月
2009年6月
2014年6月
当社入社
経営情報部副部長
取締役経営情報部長
監査役(現)
(注)4440
監査役
(常勤)
北 山 裕 昭1958年
12月23日
2001年10月株式会社三井住友銀行下関支店長(注)5
2012年4月株式会社三重銀行常務執行役員
大阪法人営業部長兼大阪支店長
2013年6月監査役(現)
監査役高 坂 敬 三1945年
12月11日
1970年4月弁護士登録、色川法律事務所入所(注)6
代表弁護士として現在に至る
2008年6月監査役(現)
2009年3月住友ゴム工業株式会社社外取締役(現)
2012年6月積水化成品工業株式会社社外監査役(現)
監査役小 河 耕 一1951年
12月2日
1997年5月株式会社富士銀行六本木支店長(注)6
2002年4月株式会社みずほ銀行横浜駅前支店長
2007年9月
2012年6月
みずほスタッフ株式会社常務取締役
監査役(現)

2013年6月
JKホールディングス株式会社社外監査役(現)
株式会社システナ社外取締役(現)
4,697,489

(注) 1 取締役 藤本眞人は、社外取締役であります。
2 監査役 北山裕昭、高坂敬三、小河耕一は、社外監査役であります。
3 2014年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2014年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2013年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6 2012年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01967] S1001ZNP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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