有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006L1L
株式会社ダルトン 役員の状況 (2015年9月期)
男性9名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
(注)1.2015年12月18日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.取締役(監査等委員)西村勝秀及び佐藤恒雄は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 小林恒夫、委員 西村勝秀、委員 佐藤恒雄
なお、小林恒夫は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員を選定することにより実効性のある監査を可能とすることができるからであります。
4.2015年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2015年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社では、意思決定・監督と執行を分離して取締役会の活性化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は次の13名であります。
安藤隆之、瀬尾博幸、坂井邦雄、春原伸次、桑原敏之、大森英治、久保民雄、戸倉新治、内野隆、大竹英章、徳澤昌志、大倉誠、浅井直親
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役会長 | - | 矢澤 英人 | 1945年10月17日生 |
| (注)4 | 449 | ||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表 取締役) | 社長 執行役員 | 安藤 隆之 | 1960年8月30日生 |
| (注)4 | 1 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員施設機器事業部長 | 瀬尾 博幸 | 1948年10月2日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行役員パウダー・システム機器事業部長 | 坂井 邦雄 | 1958年5月31日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 上席執行役員施設機器事業部エンジニアリング統括部長兼開発統括部長 | 春原 伸次 | 1961年2月14日生 |
| (注)4 | 6 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 牧野 健司 | 1957年1月8日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 小林 恒夫 | 1949年4月16日生 |
| (注)5 | 3 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 西村 勝秀 | 1943年7月8日生 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 佐藤 恒雄 | 1944年11月29日生 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||||||
計 | 459 |
2.取締役(監査等委員)西村勝秀及び佐藤恒雄は、社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 小林恒夫、委員 西村勝秀、委員 佐藤恒雄
なお、小林恒夫は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員を選定することにより実効性のある監査を可能とすることができるからであります。
4.2015年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2015年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社では、意思決定・監督と執行を分離して取締役会の活性化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は次の13名であります。
安藤隆之、瀬尾博幸、坂井邦雄、春原伸次、桑原敏之、大森英治、久保民雄、戸倉新治、内野隆、大竹英章、徳澤昌志、大倉誠、浅井直親
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02799] S1006L1L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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