三菱重工業株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)

当社グループ(当社及び連結子会社)は、各製品の競争力強化や今後の事業拡大につながる研究開発を推進している。
各セグメント別の主な研究開発の状況及び費用は次のとおりであり、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は総額で1,607億22百万円である。なお、この中には受託研究等の費用539億92百万円が含まれている。

(1) エネルギー・環境
天然ガス・原子力等のクリーン燃料及び再生エネルギーの利用技術、分散型電源システム、高効率発電システム等、エネルギー供給に係る市場ニーズに対応した付加価値の高い製品とオペレーション・メンテナンスサービス事業の拡大に対応した技術の研究開発に取り組んでいる。
当セグメントに係る研究開発費は515億68百万円であり、主な研究開発は次のとおりである。
・タービン入口温度を高く維持したまま燃焼器の空冷化を可能とする「次世代空冷システム」の実用化検証及び「空冷式1,650℃級ガスタービン」の要素技術の開発
・「石炭ガス化複合発電(IGCC)プラント」の信頼性・経済性を更に向上させ、また、これまで利用されなかった高水分・高灰分の低品位炭を有効に活用する技術の開発
・原子力プラントについての①安全性向上に関する技術の開発、②経済産業省公募プロジェクトへの参画による東京電力福島第一原子力発電所等の事故対応に関する技術の開発、③既設プラントの廃止措置に関する技術の開発
・舶用機械・エンジンの複合製品群プロジェクト「プロジェクトMEET」における①低圧排気ガス再循環(EGR)システム搭載のエンジンの開発、②次世代推進システム「STaGE」の開発、③電動アシスト過給機の開発
・統合制御システム(EMS)、電力マネジメント、製品稼働履歴の分析効率化・有効活用技術の開発(ビッグデータ分析技術の適用)

(2) 交通・輸送
省エネルギー、環境負荷低減、信頼性、快適性に優れた、船舶、交通システム、民間航空機等の最先端の製品開発に取り組んでいる。
当セグメントに係る研究開発費は450億23百万円であり、主な研究開発は次のとおりである。
・船舶に対する地球温暖化ガス抑制、排気ガス規制、低硫黄燃料の使用規制等の環境規制に対応する環境対策技術の開発
・汎用部品の多用や内外装の簡素化により大幅なコスト低減を実現する新興国向け新交通システム車両の開発、Automated Guideway Transitシステムの低騒音・低振動化及び安全性評価の実施
・世界最高レベルの運航経済性と客室快適性を兼ね備えた次世代のリージョナルジェット旅客機「MRJ」の開発

(3) 防衛・宇宙
日本のリーディングカンパニーとして、長年にわたり防衛・宇宙機器開発で培った技術を駆使して、最先端の製品開発に取り組んでいる。
当セグメントに係る研究開発費は311億90百万円であり、主な研究開発は次のとおりである。
・先進技術実証機で培った高いステルス技術と組み合わることで将来戦闘機の有効性を高めるセンサやミサイル管制の統合化技術、及びそれらのインテグレーション技術の開発
・H3ロケットのコスト低減・信頼性向上に資する制御技術及び製造技術の開発
・重要インフラの制御システム向け等のサイバーセキュリティ技術の開発

(4) 機械・設備システム
各産業向けの基礎設備及び社会インフラ等を提供するために、市場・需要の多様化に対応した製品固有の研究開発に取り組むとともに、個別製品の最新かつ高度な先進技術を各製品に幅広く適用する取組みを行っている。
当セグメントに係る研究開発費は214億24百万円であり、主な研究開発は次のとおりである。
・自走を想定したカメラ搭載ロボットによる部品供給・搬出の自動化、外観検査の自動化、IoT技術を活用したスマートファクトリ化の推進等によるターボチャージャー製造ラインの高度化
・オゾン層破壊係数が0で地球温暖化係数(GWP)が従来の約1/3の超高効率パッケージエアコンの開発

(5) その他・共通
当社次期製品の市場競争力確保のために必要となるキー技術や、次期・次世代の製品開発に必要かつ複数製品の共通基盤となるプラットフォーム技術開発に取り組んでいる。
「その他・共通」に係る研究開発費は115億16百万円であり、主な研究開発は次のとおりである。
・大規模数値解析技術によるタービン/圧縮機の全段解析などの先進流動解析技術の開発
・先進AI技術を用いたリスク要因検出の支援システムの開発