株式会社ノーリツ 研究開発活動 (2016年12月期)

当社グループは、お客さまに当社製品を安心して使っていただくために、各分野にわたって研究開発に取り組み、最先端技術を駆使しながら熱源機器の多機能化、対環境性能の向上等の更なる改善を推進し、先端技術分野で今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社において温水空調分野、住設システム分野、㈱ハーマンにおいて厨房分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は57億95百万円であり、そのほとんどが国内事業セグメントにおけるものであるため、製品分野別に記載しております。
(温水空調分野)
本格的な環境問題への関心の高まり、そして国のエネルギー政策や「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の推進を背景に、高効率給湯器やハイブリッド給湯器など新商材の新技術に注力してまいりました。まず家庭用の高効率ガス給湯器「エコジョーズ」では、高効率ガスふろ給湯器としては業界で初めて(2016年4月25日対外公表時点)急増する介護施設向けにニーズが高まる「ユニットケア」に対応した「GQT-C2401SAWZ」を開発、発売しました。長時間の使用に耐えられるようお湯が通る「出湯パイプ」の耐久性を高めたほか、介護者のサポートを充実しながらもガスの消費量抑制が可能となりました。
高効率石油給湯機「エコフィール」では、業界最小、業界最軽量(2016年1月28日対外公表時点)の「OQB-C4704Yシリーズ」、「OQB-C3704Yシリーズ」を開発、発売しました。「OQB-C3704Yシリーズ」は、近年の核家族化の進行に伴い、少人数世帯でニーズの高い3万キロタイプのエコフィールとして業界で初めてラインナップしました。従来品から体積を13%削減し、質量も従来品から2.5kg軽減させ、施工性、設置性を向上させました。
また大阪ガス㈱、アイシン電機㈱、京セラ㈱と共同で、世界最高の発電効率で世界最小サイズを実現した家庭用固体酸化物形燃料電池「エネファーム」の新製品を開発しました。天然ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電する発電ユニットと、セットで設置する熱源機とリモコンを当社が担当し製造します。外出先からお風呂のお湯はりや床暖房の操作ができる「ガス機器遠隔操作」などIoT(Internet of Things)技術を活用しています。
戸建住宅用ハイブリッド給湯・暖房システムとしては、業界最高レベルの給湯一次エネルギー効率145%を実現した新製品を開発、発売しました。エネルギー消費の低減に向けた社会ニーズが高まる中で、政府は2020年に住宅・建築物に関わる改正省エネ基準(2013年)の義務化、2030年に新築戸建住宅の平均で「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」化の達成を目指しており、省エネ住宅の普及に伴う今後の市場拡大に備えました。また同システムとしては唯一、地球温暖化への影響が極めて少なく冷媒としても効率の良いノンフロン冷媒「R290」を採用しています。
温水空調分野における研究開発費は38億19百万円であります。
(住設システム分野)
システムバスでは、業界最多の壁デザインが選択できる「ユパティオ」に、多くの企業、商品とコラボレーションした実績を持つ京都のテキスタイルブランド「SOU・SOU(そうそう)」を採用し、「和」のデザインを取り入れた新たな壁デザインを追加しました。全33柄59色にラインナップが拡大しました。中級クラスの洗面化粧台では「ソフィニア」「キューボ」の2シリーズをモデルチェンジしました。インテリアトレンドを捉えた10色の扉カラー、省エネ基準対応のエコ水栓を新たに採用し、経済性とインテリア性を高めました。
住設システム分野における研究開発費は1億77百万円であります。
(厨房分野)
ガスビルトインコンロは高価格帯の「プログレ」、中価格帯の「ピアット」、普及価格帯の「ファミ」の3つの商品ブランドがありますが、高価格帯、中価格帯のラインナップを拡充することでシリーズ化し、幅広いニーズに対応しました。「プログレシリーズ」にはグリル部に焼き網のない「マルチグリル」を搭載しており、「プレートパン・キャセロール・波型プレート」の専用容器を組み合せた抱負な料理メニューと見やすい液晶表示を搭載した「プログレ プラス」と、「プログレ」よりも調理機能を絞り込んだ「プログレ ライト」の2ラインナップを追加しました。「ピアット」には「波型プレート」を搭載して調理製を向上し、トッププレートに新色を追加したほか、グリル部の機能を絞り込んだ「ピアット ライト」を追加しました。
レンジフードは高級品の「クララ タッチ」をラインナップしました。力を入れなくてもスイッチが反応する「静電気スイッチ」、消費電力が少なく静音性に優れたDCモーターを採用し、操作性と省エネ性を向上させました。
厨房分野における研究開発費は4億32百万円であります。
なお、上記以外の各事業分野に関連付けられない基礎的研究開発費が13億65百万円あります。