株式会社アイネット 役員の状況 (2017年3月期)

男性14名 女性2名 (役員のうち女性の比率12.5%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役会長	-	池田 典義	1940年8月14日生	1971年4月 株式会社フジコンサルト設立(現株式会社アイネット)代表取締役社長 2003年6月 株式会社テレビ神奈川取締役(現任) 2006年6月 当社代表取締役会長就任 2010年3月 株式会社相模原ゴルフクラブ代表取締役社長就任 2015年6月 当社取締役会長(現任)	(注)3	1,840,779
代表取締役社長	-	梶本 繁昌	1959年11月17日生	1982年1月 日本コンピュータ開発株式会社(現株式会社アイネット)入社 1991年4月 合併により当社ソフトウェア開発部次長 1998年4月 当社システム営業部長 2000年6月 当社取締役就任 ソフトウェア事業部長 2002年6月 当社常務取締役就任 ソリューション事業本部長 2003年6月 当社専務取締役就任 事業統括兼ビジネス・ソリューション本部長 2006年6月 当社取締役副社長就任 2008年4月 当社代表取締役社長就任(現任)	(注)3	129,660
取締役副社長	-	田口 勉	1953年8月2日生	2005年6月 KVH株式会社(現Coltテクノロジーサービス株式会社)常務執行役員マーケティング本部長 2007年5月 当社入社 6月 当社常務取締役就任 営業推進担当 2008年4月 当社常務取締役事業統括 2010年4月 当社常務取締役事業統括兼クラウドサービス事業部長 2011年10月 当社常務取締役事業統括兼データセンター本部長兼データセンター本部クラウドサービス事業部長 2013年4月 当社常務取締役事業統括兼データセンター本部長 6月 当社専務取締役就任 事業統括兼データセンター本部長 2014年4月 当社専務取締役事業統括 2017年4月 当社取締役副社長就任(現任)	(注)3	67,100

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常務取締役	事業統括兼ソリューション本部長	坂井 満	1957年11月16日生	1980年4月 富士通株式会社入社 2012年6月 株式会社富士通マーケティング執行役員兼営業推進本部副本部長 2013年4月 同社執行役員兼商品戦略推進本部長 2015年4月 当社入社 執行役員ソリューション本部付 6月 当社取締役就任 ソリューション本部長 2016年4月 当社取締役事業統括代理兼ソリューション本部長 6月 当社常務取締役就任 事業統括代理兼ソリューション本部長 2017年4月 当社常務取締役事業統括兼ソリューション本部長(現任)	(注)3	4,150
常務取締役	SS本部長兼第2SS事業部長	鰐渕 浩	1956年9月23日生	1979年4月 ゼネラル石油株式会社(現JXTGエネルギー株式会社)入社 2003年7月 エクソンモービル有限会社(現JXTGエネルギー株式会社)テクノロジー&オペレーションマネージャー 2005年2月 当社入社 4月 当社データセンター本部長 2006年4月 当社執行役員データセンター本部長 2007年4月 当社執行役員SS本部長 2009年6月 当社取締役就任 SS本部長兼第1SS事業部長 2013年4月 当社取締役SS本部長兼第2SS事業部長 6月 当社常務取締役就任 SS本部長兼第2SS事業部長 2014年4月 当社常務取締役SS本部長 2017年4月 当社常務取締役SS本部長兼第2SS事業部長(現任)	(注)3	30,020

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常務取締役	データセンター本部長兼メーリングサービス事業部長兼ITマネージドサービス事業部所管	佐伯 友道	1962年12月2日生	1984年4月 株式会社フジコンサルト(現株式会社アイネット)入社 2007年4月 当社MS事業部長 2008年6月 当社執行役員MS事業部長 2010年6月 当社取締役就任 メーリングサービス事業部長 2013年4月 当社取締役戸塚事業本部長兼メーリングサービス事業部長 6月 株式会社アイネット・データサービス代表取締役社長就任 2015年6月 当社常務取締役就任 戸塚事業本部長兼メーリングサービス事業部長 株式会社アイネット・データサービス取締役会長就任(現任) 2016年4月 当社常務取締役データセンター本部長兼メーリングサービス事業部長兼ITマネージドサービス事業部所管(現任)	(注)3	30,040
取締役	本社統括兼財務部長	内田 直克	1961年5月12日生	1984年4月 株式会社横浜銀行入行 2011年5月 株式会社横浜銀行戸塚支店長 2014年4月 当社入社 財務本部経理部統括部長 6月 当社執行役員財務本部経理部統括部長 2015年4月 当社執行役員本社統括代理 6月 当社取締役就任 本社統括代理 2016年4月 当社取締役本社統括 6月 株式会社アイネット・データサービス取締役就任(現任) 2017年4月 当社取締役本社統括兼財務部長(現任)	(注)3	11,750
取締役	SS本部担当	石神 哲	1957年12月29日生	1982年4月 株式会社フジコンサルト(現株式会社アイネット)入社 2007年4月 当社SS本部第2SS事業部札幌支店長 2011年4月 当社SS本部第2SS事業部長 2012年6月 当社執行役員SS本部第1SS事業部長 2014年6月 当社取締役就任 SS本部副本部長兼第1SS事業部長 2016年4月 当社取締役SS本部副本部長 2017年4月 当社取締役SS本部担当(現任)	(注)3	18,130

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役	ソリューション本部副本部長兼制御事業部長	立島 直記	1963年10月15日生	1988年4月 日本コンピュータ開発株式会社(現株式会社アイネット)入社 2011年4月 当社ソリューション本部エンタープライズシステム事業部長 2012年6月 当社執行役員ソリューション本部エンタープライズシステム事業部長 2014年6月 当社取締役就任 ソリューション本部副本部長兼エンタープライズシステム事業部長 2015年4月 当社取締役ソリューション本部副本部長兼制御事業部長(現任)	(注)3	21,560
取締役	経営戦略室長	木下 昌和	1958年7月29日生	1981年4月 株式会社東海銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 2007年11月 株式会社三菱東京UFJ銀行練馬駅前支店長 2012年4月 当社入社 営業企画部統括部長 6月 当社執行役員営業企画部統括部長 2016年4月 当社執行役員企画部統括部長 2017年4月 当社執行役員経営戦略室長 6月 当社取締役就任 経営戦略室長(現任)	(注)3	5,500
取締役	-	浅井 紀代子	1956年11月23日生	1984年7月 篠原会計事務所(現税理士法人さくら共同会計事務所)入所 12月 税理士登録 2010年6月 税理士法人さくら共同会計事務所代表社員税理士(現任) 9月 株式会社横浜会計社代表取締役(現任) 2015年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役	-	竹之内 幸子	1968年2月23日生	2011年8月 株式会社エ・ム・ズ代表取締役 2012年8月 株式会社Woomax設立 代表取締役(現任) 2015年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常勤監査役	-	本村 晴樹	1952年5月21日生	1976年4月 株式会社三菱銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 2005年4月 ダイヤモンドコンピューターサービス株式会社(現三菱総研DCS株式会社)入社 金融推進統括部長 2007年6月 三菱総研DCS株式会社人事部長 2009年2月 同社事業推進企画部部長 6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)4	7,450
常勤監査役	-	宮崎 正敏	1954年9月18日生	1977年4月 株式会社東海銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 2006年1月 同行豊橋支社長 2007年4月 株式会社ティーファス入社 東京営業第二部長 2016年6月 同社常務執行役員厚生事業部担当兼購買事業部担当兼東京支店長兼東京営業第二部長 2017年6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)5	-
監査役	-	大橋 秀夫	1960年1月28日生	1983年4月 新和監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入社 1986年3月 公認会計士登録 1987年1月 公認会計士岡本忍事務所入所 1992年4月 税理士登録 7月 大橋会計士事務所 所長(現任) 1996年9月 株式会社大橋会計 代表取締役(現任) 2006年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	20,080
監査役	-	田下 佳彦	1947年11月18日生	1971年4月 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社 2001年6月 エヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社代表取締役社長 2011年6月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ウェーブ常勤監査役 株式会社NTTデータ・エム・シー・エス監査役 2015年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	1,600
				計		2,187,819

(注)1.取締役浅井紀代子及び竹之内幸子の各氏は、社外取締役であります。
2.監査役本村晴樹、宮崎正敏、大橋秀夫及び田下佳彦の各氏は、社外監査役であります。
3.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間