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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ACA6

有価証券報告書抜粋 株式会社メディアドゥ 提出会社の経営指標等 (2017年2月期)


メニュー沿革

回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2013年2月2014年2月2015年2月2016年2月2017年2月
売上高(千円)4,086,0075,544,8768,074,66411,242,74115,532,733
経常利益(千円)31,571228,309413,318553,163656,956
当期純利益(千円)4,488176,411239,992334,889414,917
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)310,538776,423863,753896,969912,189
発行済株式総数(株)18,3462,230,0009,665,2009,938,80010,050,400
純資産額(千円)329,2121,437,3941,855,9892,238,4052,767,390
総資産額(千円)1,491,3352,908,0214,120,7285,485,7478,683,257
1株当たり純資産額(円)44.86161.14191.62224.78270.33
1株当たり配当額(円)--2.007.208.80
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)0.6122.2425.4934.0641.65
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-19.3223.6632.9538.69
自己資本比率(%)22.149.444.940.731.3
自己資本利益率(%)1.420.014.616.416.8
株価収益率(倍)-130.1878.2337.5849.58
配当性向(%)--7.821.121.1
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)414,565757,499607,5891,031,015949,736
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△180,224△254,822△563,896△793,312△2,082,569
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△179,016614,495119,45546,9401,464,723
現金及び現金同等物の期末残高(千円)159,8701,277,0421,440,1901,724,8342,056,725
従業員数(人)909192100130
(外、平均臨時雇用者数)(12)(12)(18)(31)(35)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、第15期までは関連会社がないため、また、第16期以降については関連会社を2015年1月23日に取得しておりますが、利益基準及び利益剰余金基準において重要性が乏しいため記載しておりません。
4.第16期の1株当たり配当額は創立20周年記念配当2円となります。
5.第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当該事業年度において当社株式は非上場であったため期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
6.第14期の株価収益率については、当該事業年度において当社株式が非上場であったため記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイトのみ、人材会社からの派遣社員は除く。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
8.第14期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。2013年9月14日付で株式1株につき100株、2014年3月1日付で株式1株につき2株、2014年12月1日付で株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30002] S100ACA6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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