有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBIP
株式会社海帆 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 4,198,693 | 4,984,743 | 5,922,658 | 6,340,663 | 5,840,280 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 160,982 | 276,473 | 155,160 | 49,415 | △9,711 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 102,992 | 163,601 | 58,605 | 10,377 | △137,148 |
包括利益 | (千円) | 102,991 | 163,601 | 58,605 | 10,377 | △137,148 |
純資産額 | (千円) | 381,294 | 515,232 | 855,357 | 866,071 | 714,857 |
総資産額 | (千円) | 2,391,862 | 2,782,061 | 3,426,312 | 3,555,731 | 2,852,306 |
1株当たり純資産額 | (円) | 128.54 | 173.69 | 239.84 | 242.75 | 199.03 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 35.38 | 55.15 | 16.65 | 2.91 | △38.31 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | 16.54 | 2.88 | - |
自己資本比率 | (%) | 15.9 | 18.5 | 25.0 | 24.3 | 25.1 |
自己資本利益率 | (%) | 31.5 | 36.5 | 8.6 | 1.2 | △17.4 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 30.81 | 231.97 | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 170,171 | 678,544 | 345,797 | 359,070 | 419,839 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △327,375 | △598,166 | △695,848 | △483,780 | △117,324 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,332 | △71,480 | 639,410 | 30,164 | △438,534 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 1,257,900 | 1,266,798 | 1,556,157 | 1,461,611 | 1,325,592 |
従業員数 | (人) | 162 | 196 | 206 | 189 | 184 |
(外、平均臨時雇用者数) | (316) | (388) | (422) | (549) | (498) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は第12期までは非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。また、第15期は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.株価収益率につきましては、当社株式は第12期までは非上場であるため、記載しておりません。また、第15期は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.従業員数は就業人員であり、( )外数は臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。臨時従業員には、パートタイマー及びアルバイトを含んでおります。
5.当社は2014年5月28日開催の臨時取締役会決議により、2014年6月27日付で普通株式1株につき20株の株式分割及び2017年2月10日開催の臨時取締役会決議により、2017年3月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31367] S100DBIP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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