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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ECTQ

有価証券報告書抜粋 株式会社シーアールイー 提出会社の経営指標等 (2018年7月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2014年7月2015年7月2016年7月2017年7月2018年7月
売上高(千円)22,089,41023,477,52519,353,72722,436,43327,085,146
経常利益(千円)2,353,7931,957,0384,036,8224,916,7402,688,960
当期純利益(千円)1,323,8521,401,7722,292,3003,507,5591,655,856
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)1,635----
資本金(千円)40,0001,506,1401,586,1532,088,2482,145,976
発行済株式総数(株)96,5005,700,7005,924,20012,711,40012,965,500
純資産額(千円)2,451,3938,813,29811,208,45115,617,67516,252,350
総資産額(千円)17,449,01026,825,67032,984,85136,470,89141,187,941
1株当たり純資産額(円)145.25386.50473.00613.70653.46
1株当たり配当額(円)-10.0020.0020.0040.00
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)80.7075.7298.58143.4165.58
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-69.3693.78139.0364.48
自己資本比率(%)14.032.934.042.839.5
自己資本利益率(%)76.624.922.926.210.4
株価収益率(倍)-10.06.05.414.6
配当性向(%)-3.35.17.030.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)3,315,495----
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△405,479----
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)486,235----
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)5,006,789----
従業員数(人)135137143154157
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第一部指定の記念配当3円を含んでおります。
3.第6期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であったため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
4.当社は、2015年4月21日に東京証券取引所市場第二部に上場したため、第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第7期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
5.第6期の株価収益率については、当社株式は非上場であったため記載しておりません。
6.第6期の配当性向については、配当の支払がないため記載しておりません。
7.第7期より連結財務諸表を作成しているため、第7期以降の持分法を適用した場合の投資利益又は投資損失、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8.平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
9.当社の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しております。
なお、第6期及び第7期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けており、第8期から第10期の財務諸表については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けております。
10.当社は、2014年12月10日付で普通株式1株につき50株の株式分割を、2016年11月1日付及び2018年8月1日付でそれぞれ普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。これに伴い、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31441] S100ECTQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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