有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CZHU
株式会社フジ 連結経営指標等 (2018年2月期)
回次 | 第47期 | 第48期 | 第49期 | 第50期 | 第51期 | |
決算年月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | 2018年2月 | |
売上高 | (百万円) | 294,234 | 295,180 | 300,225 | 299,229 | 298,573 |
経常利益 | (百万円) | 5,434 | 6,032 | 7,926 | 8,309 | 8,938 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 2,349 | 2,994 | 3,550 | 4,812 | 5,602 |
包括利益 | (百万円) | 4,553 | 4,647 | 2,547 | 5,928 | 7,425 |
純資産額 | (百万円) | 59,088 | 64,149 | 65,271 | 70,667 | 84,357 |
総資産額 | (百万円) | 156,292 | 161,448 | 157,550 | 158,589 | 160,362 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,674.83 | 1,814.73 | 1,846.06 | 1,998.39 | 2,201.17 |
1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 66.59 | 84.87 | 100.63 | 136.42 | 155.17 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 37.8 | 39.6 | 41.3 | 44.4 | 52.4 |
自己資本利益率 | (%) | 4.1 | 4.8 | 5.4 | 7.0 | 7.2 |
株価収益率 | (倍) | 25.4 | 24.9 | 19.9 | 17.5 | 14.4 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 10,625 | 11,240 | 10,026 | 9,687 | 11,718 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △7,542 | △5,507 | △3,141 | △6,533 | △4,014 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,272 | △4,318 | △6,237 | △2,713 | △6,855 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 5,222 | 6,993 | 7,640 | 8,081 | 8,930 |
従業員数 (外、平均時間給制 社員数) | (人) | 3,223 | 3,098 | 3,074 | 3,104 | 3,132 |
(5,570) | (5,345) | (5,127) | (4,906) | (4,772) |
(注) 1 売上高には、消費税等を含めていません。
2 第51期の1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる普通株式については、「役員向け株式交付信託」の信託財産として日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)が保有している当社株式を控除対象の自己株式に含めて算定しています。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載していません。
4 従業員数には、再雇用人員数を含み、8時間を1人としています。また、従業員数欄の( )内は外書きで、時間給制社員の年間平均雇用人員であり、同じく再雇用人員数を含み、8時間を1人としています。なお、過去の期間(第47期から第50期)も、同様の方法により算出した数へ変更しています。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03118] S100CZHU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。