有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAWD
朝日工業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 村 上 政 徳 | 1955年12月25日生 |
| (注)2 | 10,100 | ||||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 鉄鋼建設資材本部長 | 中村紀之 | 1957年9月16日生 |
| (注)2 | 11,400 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 農業資材本部長 | 広瀬清 | 1958年1月28日生 |
| (注)2 | 9,600 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理本部長 | 稲 場 進 | 1957年10月18日生 |
| (注)2 | 8,700 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 鉄鋼建設資材本部副本部長兼埼玉工場長 | 草 間 勝 | 1956年2月18日生 |
| (注)2 | 6,400 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 管理本部副本部長兼総務人事部長 | 関 根 傑 | 1968年2月23日生 |
| (注)2 | 5,500 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (常勤監査等委員) | ― | 高 橋 明 宏 | 1959年4月18日生 |
| (注)3 | 2,400 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (常勤監査等委員) | ― | 原 田 浩 行 | 1963年10月29日生 |
| (注)3 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 田 島 伸 一 | 1949年6月16日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 花 枝 英 樹 | 1947年9月12日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | ― | 土 屋 光 章 | 1954年5月1日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||
計 | 54,100 |
(注) 1 取締役 田島伸一氏、花枝英樹氏および土屋光章氏は、社外取締役であります。
2 監査等委員以外の取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を2017年6月23日の定時株主総会において選任しております。補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) | |
新 垣 良 爾 | 1951年5月16日生 | 1999年6月 | 株式会社日本興業銀行参事実華国際租賃有限公司出向 | ― |
2002年10月 | 株式会社みずほコーポレート銀行国際企画部付参事役実華国際租賃有限公司出向 | |||
2004年2月 | 株式会社ミレニアムリテイリング海外事業室長兼関連事業室長 | |||
2010年7月 | 興和不動産株式会社常勤監査役 | |||
2012年7月 | 同社監査役 | |||
2012年10月 | 新日鉄興和不動産株式会社監査役 | |||
2013年6月 | 当社監査役 | |||
2016年6月 | 当社取締役(監査等委員) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01265] S100DAWD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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