シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100JJVK (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社 連結経営指標等 (2020年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次第49期第50期第51期第52期第53期
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月
売上高(千円)107,368,689111,782,988125,841,023138,665,484141,010,230
経常利益又は経常損失(△)(千円)1,503,9471,557,0772,529,115△1,828,457△6,609,020
親会社株主に帰属する
当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
(千円)1,198,745520,827553,702△2,243,559△12,571,688
包括利益(千円)△70,548225,2921,051,893△2,653,840△12,764,874
純資産額(千円)11,362,44111,210,86911,978,86517,384,4743,414,593
総資産額(千円)50,480,76956,749,42062,410,72074,310,36461,419,358
1株当たり純資産額(円)705.78696.61739.82893.77168.28
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)92.0332.3634.39△120.48△651.55
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)91.6731.7033.15--
自己資本比率(%)22.519.819.123.25.3
自己資本利益率(%)13.14.64.8--
株価収益率(倍)11.048.677.3--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)3,096,5552,026,3361,893106,799427,325
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,707,178△4,204,481△6,015,789△6,935,911△3,618,496
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)3,931,907△764,8192,073,7117,823,0861,122,543
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)12,874,1949,680,8295,693,1046,422,1034,220,684
従業員数(人)8,81110,86210,49510,4759,472
(外、平均臨時雇用者数)(682)(988)(659)(705)(743)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第52期及び第53期は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第52期及び第53期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.第52期及び第53期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、期間工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.当社は、2015年10月1日付及び2017年6月1日付でそれぞれ普通株式1株につき20株の割合及び普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、第49期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第52期の期首から適用しており、第51期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32169] S100JJVK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。