株式会社東天紅 役員の状況 (2019年2月期)

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
取締役社長 (代表取締役)	―	小 泉 和 久	1950年9月10日生	1977年3月 当社代表取締役社長就任 小泉グループ株式会社代表取締役社長(現任) 株式会社アブアブ赤札堂代表取締役社長(現任) 株式会社ジーエムシー代表取締役社長(現任) 1977年4月 九州アフリカ・ライオン・サファリ株式会社代表取締役社長(現任) 1977年5月 当社取締役会長就任 2001年8月 代表取締役会長兼社長就任 株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)代表取締役社長(現任) 2004年3月 当社代表取締役会長兼社長営業本部長 2004年6月 代表取締役社長就任(現任) 2013年5月 塩沢リネンサプライ株式会社代表取締役社長(現任)	(注)6	299
取締役副社長	―	笠 原 重 厚	1945年9月11日生	1969年9月 監査法人千代田事務所入所 1976年12月 当社入社 1980年6月 社長室長 1983年5月 取締役就任 1989年5月 常務取締役就任 1998年5月 株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役(現任) 2008年5月 当社専務取締役就任 2013年5月 取締役副社長就任(現任)	(注)6	19
専務取締役	―	藤 井 修 造	1957年6月4日生	1980年4月 株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 2002年4月 同行成城支店長 2009年4月 同行執行役員難波支店長 2011年6月 みずほインベスターズ証券株式会社取締役副社長 2013年1月 みずほ証券株式会社常務取締役兼常務執行役員 2013年4月 株式会社みずほフィナンシャルグループ常務執行役員 2015年6月 シャープ株式会社常勤監査役 2018年5月 みずほ不動産調査サービス株式会社代表取締役社長 2019年5月 当社顧問 2019年5月 専務取締役就任(現任)	(注)6	―
取締役	上野店営業部長	松 本 恵 司	1961年2月26日生	1983年3月 当社入社 2004年6月 上野店支配人 2007年3月 上野店営業部長 2012年5月 取締役上野店営業部長就任(現任) 2017年5月 株式会社LCL Partners取締役就任(現任)	(注)5	8
取締役	管理部長	佐 藤 昇	1962年11月18日生	1986年3月 当社入社 2012年5月 管理本部経理部長 2016年12月 管理部長 2017年6月 執行役員管理部長 2019年5月 取締役管理部長就任(現任)	(注)6	9

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
取締役	―	石 原 徹	1946年4月4日生	1969年4月 株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 1995年5月 同行シンガポール支店長 1998年6月 同行取締役シンガポール支店 長兼本店審議役 1999年6月 大東証券株式会社常務取締役 2000年6月 同社専務取締役 2001年5月 小泉グループ株式会社常務取締役 2011年5月 当社取締役就任(現任) 2012年5月 小泉グループ株式会社取締役相談役 2016年5月 同社相談役(現任)	(注)6	12
常勤監査役	―	浅 沼 俊 之	1954年3月5日生	1978年3月 当社入社 2012年5月 内部監査室長兼内部統制室長 2016年5月 常勤監査役就任(現任)	(注)3	8
監査役	―	渡 邉 宣 昭	1949年3月25日生	1972年10月 監査法人和光事務所入所 2000年5月 朝日監査法人(現有限責任あずさ 監査法人)代表社員 2011年7月 公認会計士渡邉宣昭事務所開設 (現任) 2012年5月 当社監査役就任(現任) 株式会社パイプドビッツ社外監査役(現任) 2015年6月 クオール株式会社社外監査役(現任)	(注)3	―
監査役	―	德尾野 信 成	1954年3月9日生	1976年4月 東京国税局採用 2012年7月 東京上野税務署長 2013年7月 東京国税局調査第四部長 2014年8月 税理士登録 德尾野信成税理士事務所長(現任) 2015年8月 株式会社ダイナム社外監査役(現任) 2017年6月 株式会社ビー・エム・エル社外監査役(現任) 2018年5月 当社監査役就任(現任)	(注)4	―
計						355

(注) 1.取締役 石原徹は、社外取締役であります。
2.監査役 渡邉宣昭、德尾野信成の両名は、社外監査役であります。
3.2016年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2018年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2018年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.2019年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間