シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L230 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ノーリツ 研究開発活動 (2020年12月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、お客さまに当社製品を安心して使っていただくために、各分野にわたって研究開発に取り組み、最先端技術を駆使しながら熱源機器の多機能化、対環境性能の向上等の更なる改善を推進し、先端技術分野で今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社、PB Heat, LLC、能率(中国)投資有限公司および櫻花衛厨(中国)股份有限公司において温水空調分野、㈱ハーマン、櫻花衛厨(中国)股份有限公司において厨房分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は4,714百万円であり、製品分野別に記載しております。
(温水空調分野)
グローバルな環境問題への関心の高まり、そして国のエネルギー政策や社会課題化している超高齢社会における入浴事故の増加を背景に、AI、IoTに代表される情報化社会の進展に対応した高効率給湯器やハイブリッド給湯器などの新技術に注力してまいりました。
無線LAN対応給湯器リモコン「RC-G057PEWシリーズ」、「RC-G001(P)EW-1シリーズ」が、シャープ㈱のスマートライフアプリ「COCORO HOME(ココロホーム)」、㈱リンクジャパンのスマートホーム統合アプリ「HomeLink(ホームリンク)」と連携しました。「COCORO HOME」は、シャープ独自のプラットフォームを活用して、同社製の複数の家電製品をスマートフォンで一括操作ができるアプリです。「HomeLink」は、リンクジャパン製のIoTデバイスを自宅に設置することで、既存のエアコンやテレビ、照明など複数の家電製品を、スマートフォンで一括操作することができるアプリです。それぞれ自宅以外の場所から“おふろのお湯はり”機能などの操作が可能となります。またKDDI㈱のホームIoTサービス「au HOME」を連携させ、「au HOMEアプリ」「with HOMEアプリ」で外出先から自宅のおふろや床暖房などの遠隔操作が可能となる機能の提供を開始しました。「au HOMEアプリ」「with HOMEアプリ」と連携する対象製品は、ハイブリッド給湯・暖房システム、ガスふろ給湯器「GTシリーズ」、ガス温水暖房付ふろ給湯器「GTHシリーズ」です。
海外市場においては中国で、能率(中国)投資有限公司、櫻花衛厨(中国)股份有限公司が共にネット販売向け家庭用ガス給湯器の新製品を拡充したほか、北米では、NORITZ AMERICA CORPORATIONがタンクレス給湯器「NRCRシリーズ」を発売し、PB Heat, LLCがタンクレス給湯器「Pavilion」の新製品を発売しました。豪州では、Dux Manufacturing Limitedがタンクレス給湯器と貯湯システムを組み合わせた業務用新商品を開発しました。
温水空調分野における研究開発費は2,962百万円であります。
(厨房分野)
ガスビルトインコンロでは自動でグリル調理が可能な「マルチグリル」搭載の中級グレード「piatto(ピアット)マルチグリル」をリニューアルしました。優れた調理機能とお求めやすい価格帯はそのままに、デザイン性とお手入れのしやすさを両立させました。
スリム型ノンフィルターレンジフードのフラッグシップモデルで、フィルター掃除が不要の“ノンフィルター”タイプの『Curara touch(クララタッチ)』をモデルチェンジしました。本体内部のオイルトレーとシロッコファンの表面は、“フッ素ナノコート”でコーティングさせ、お手入れ性を向上させました。また運転時の騒音値は独自の排気構造により、 “美術館の館内”の音の大きさと同等のレベル、44dB(強運転時)を実現させました。
厨房分野における研究開発費は409百万円であります。
なお、上記以外の各事業分野に関連付けられない基礎的研究開発費が1,342百万円あります。


事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02379] S100L230)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。