有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LGS5 (EDINETへの外部リンク)
日本特殊陶業株式会社 役員の状況 (2021年3月期)
① 役員一覧
男性12名 女性3名 (役員のうち女性の比率20.0%)
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
代表取締役 取締役会長 | 尾 堂 真 一 | 1954年4月3日生 |
| (注)1 | 23 | ||||||||||||||||||||
代表取締役 取締役社長 社長執行役員 全事業管掌、 DX推進・グローバルグループガバナンス本部管掌 | 川 合 尊 | 1962年10月13日生 |
| (注)1 | 6 | ||||||||||||||||||||
代表取締役 取締役副社長 副社長執行役員 社長補佐、Business Creation カンパニー管掌 | 松 井 徹 | 1962年2月14日生 |
| (注)1 | 6 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 戦略人事・サステナビリティ 推進管掌、東京支社長 | 加 藤 三紀彦 | 1962年8月18日生 |
| (注)1 | 4 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 研究開発本部管掌 | 小 島 多喜男 | 1961年10月12日生 |
| (注)1 | 6 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 ビジネスマネジメント・財務戦略管掌、秘書室担当、 米国ホールディング株式会社社長 | 磯 部 謙 二 | 1963年8月9日生 |
| (注)1 | 11 |
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 経営戦略・事業化推進本部管掌 | 前 田 博 之 | 1964年2月6日生 |
| (注)1 | 1 | ||||||||||||||||||||
取締役 (注)5 | 大 瀧 守 彦 | 1954年6月11日生 |
| (注)1 | 0 | ||||||||||||||||||||
取締役 (注)5 | 安 井 金 丸 | 1951年2月22日生 |
| (注)1 | 1 | ||||||||||||||||||||
取締役 (注)5 | Mackenzie Donald Clugston | 1950年6月19日生 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 (注)5 | 土 井 美和子 | 1954年6月2日生 |
| (注)1 | 0 |
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | 松 原 佳 弘 | 1960年12月12日生 |
| (注)3 | 6 | ||||||||||||||||||
監査役 (注)6 | 永 冨 史 子 | 1952年11月28日生 |
| (注)4 | 2 | ||||||||||||||||||
監査役 (注)6 | 湊 明 彦 | 1953年10月16日生 |
| (注)2 | 1 | ||||||||||||||||||
監査役 (注)6 | 髙 倉 千 春 | 1959年12月22日生 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||
計 | 73 |
(注) 1 取締役の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
2 監査役湊明彦氏の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
3 常勤監査役松原佳弘氏の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4 監査役永冨史子氏及び髙倉千春氏の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 取締役大瀧守彦氏、安井金丸氏、Mackenzie Donald Clugston氏及び土井美和子氏は、社外取締役です。
6 監査役永冨史子氏、湊明彦氏及び髙倉千春氏は、社外監査役です。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠く場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しています。補欠監査役の略歴は次のとおりです。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
安 藤 壽 啓 | 1958年7月29日生 | 1993年3月 | 公認会計士登録 | ─ |
1995年1月 | 天野公認会計士事務所入所 | |||
2005年8月 | 安藤公認会計士事務所開設、現在に至る。 | |||
2006年7月 | 当社一時会計監査人に就任 | |||
2007年6月 | 当社一時会計監査人を退任 | |||
2011年6月 | 富士機械製造株式会社(現:株式会社FUJI)社外監査役 |
8 当社は執行役員制度を導入しています。取締役を兼務しない執行役員は以下の20名です。
役名 | 氏名 | 職名 |
上席執行役員 | 石 田 昇 | 燃料電池室担当、CECYLLS株式会社社長 |
上席執行役員 | 角 谷 正 樹 | Global Procurementカンパニー長 |
上席執行役員 | 田 辺 宏 之 | 生産技術カンパニー長、小牧工場長 |
上席執行役員 | 小 倉 浩 靖 | SCM Solution & Servicesカンパニー長、ASEAN・インド地域統括、アジアNGKスパークプラグ株式会社社長、NTKコーポレーションアジア株式会社社長 |
上席執行役員 | 加 藤 章 良 | IGNITEカンパニー長、さつま工場長 |
上席執行役員 | 鈴 木 浩 二 | モビリティビジネスカンパニー長 |
上席執行役員 | 高 柳 好 之 | ビジネスマネジメント室担当兼ビジネスサポートカンパニー長、本社工場長 |
上席執行役員 | 新 海 修 | アドバンストセラミックカンパニー長、株式会社NTKセラテック社長、伊勢工場長 |
上席執行役員 | 長谷川 和 伸 | 中国地域統括、特殊陶業実業(上海)有限公司社長、上海特殊陶業有限公司社長 |
上席執行役員 | 鈴 木 啓 司 | Sensor Beyondカンパニー長 |
上席執行役員 | 寺 下 和 良 | 財務戦略室担当兼FP&Aカンパニー長 |
上席執行役員 | 山 口 智 弘 | 戦略人事室・サステナビリティ推進室担当兼HRコミュニケーションカンパニー長兼人財開発部長 |
執行役員 | Michael Alan Schwab | PAMA地域統括、米国特殊陶業株式会社社長、カナダNGKスパークプラグ株式会社社長 |
執行役員 | Damien Germès | EMEA地域統括、欧州NGKスパークプラグ有限会社社長 |
執行役員 | 光 岡 健 | 研究開発本部長 |
執行役員 | 太 田 雅 和 | マシニングテクノロジーカンパニー長 |
執行役員 | 森 茂 樹 | DX推進室担当兼ITシステムカンパニー長 |
執行役員 | 田 島 常二郎 | 株式会社NTKセラテック副社長、米国テクノロジー株式会社社長 |
執行役員 | 有 見 真 午 | 生産技術カンパニー副カンパニー長 |
執行役員 | 鈴 木 義 孝 | 事業化推進本部長 |
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は4名、社外監査役は3名です。社外取締役大瀧守彦氏、安井金丸氏、Mackenzie Donald Clugston氏、土井美和子氏、社外監査役永冨史子氏、湊明彦氏、髙倉千春氏と当社との間には特に記載すべき利害関係はありません。社外取締役の大瀧守彦氏にはグローバル企業における豊かな経験及び経営者としての高い見識を、安井金丸氏には長年の公認会計士として培われた専門的な知識・経験等を、Mackenzie Donald Clugston氏には長年の外交官としてのグローバルで豊富な経験並びに国際情勢及び貿易に関する見識を、土井美和子氏には情報通信分野における研究者としての豊富な経験及び卓越した実績を当社経営陣による業務執行の監督及び経営陣への助言に活かしていただけることを期待し選任しました。社外監査役は取締役会に出席し、法令・定款に定める事項その他経営上の重要事項の審議・決定において各取締役からの報告を受けて職務執行状況の監査を行っています。
当社は、会社法で定められた社外役員の要件及び金融商品取引所が定める独立役員の独立性基準に加えて、当社独自の「独立役員選任基準」を策定し、これらすべての基準を満たす者として、上記社外取締役4名、社外監査役3名を独立役員に指定しています。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
監査役・会計監査人・内部監査部門による定期あるいは随時の会合によって、監査方針・監査計画・監査実施状況及び会計制度の改正等の情報交換を行う他、社外役員の情報交換・認識共有の場として、監査役と社外取締役が定期的に面談を行う機会を設けています。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01136] S100LGS5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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