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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OG2S (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第16期第17期第18期第19期第20期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)973,8301,086,7131,328,4941,009,9321,667,991
経常利益又は経常損失(△)(千円)66,39833,29585,034△361,279△126,038
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)109,19335,13665,351△364,872△160,604
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)1,016,4001,062,0321,804,5921,838,8821,838,882
発行済株式総数(株)2,784,5002,811,7003,131,7003,152,4003,152,400
純資産額(千円)1,873,8471,998,0083,543,5073,250,0603,092,208
総資産額(千円)2,121,2842,383,3593,841,5123,481,0103,472,984
1株当たり純資産額(円)671.93710.701,131.881,032.02982.19
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)39.6412.5421.21△116.11△51.01
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)38.0012.53---
自己資本比率(%)88.283.892.293.489.0
自己資本利益率(%)6.21.82.4--
株価収益率(倍)160.45370.9693.91--
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)205,181△97,70084,386--
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)141,811△2,633△958,341--
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)97,26331,4161,428,957--
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,504,6741,442,1831,995,095--
従業員数(人)3134394242
(外、平均臨時雇用者数)(2)(4)(13)(-)(-)
株主総利回り(%)248.4181.677.8107.955.4
(比較指標:TOPIX)(%)(113.5)(105.2)(92.8)(129.2)(128.7)
最高株価(円)17,4709,0305,7204,5402,860
最低株価(円)2,3213,4301,6291,7541,169
(注)1.第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在しないため記載しておりません。第19期および第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第19期および第20期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
3.第19期および第20期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第20期の期首から適応しており、第20期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.第18期までの持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
6.第19期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(マザーズ)におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25620] S100OG2S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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