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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QYRQ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トヨタ紡織株式会社 連結経営指標等 (2023年3月期)


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回次国際会計基準
第94期第95期第96期第97期第98期
決算年月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上収益(百万円)1,417,3761,372,6161,272,1401,421,4511,604,036
税引前利益(百万円)61,48948,07457,34564,52952,291
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)27,45724,78631,18839,26014,679
当期包括利益(百万円)30,27316,46259,36673,68634,348
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)292,199291,051334,935386,162400,741
総資産額(百万円)793,599780,714845,778964,7401,007,392
1株当たり親会社所有者
帰属持分
(円)1,573.441,557.931,792.562,066.532,144.33
基本的1株当たり当期利益(円)147.85132.88166.93210.1578.57
希薄化後1株当たり当期
利益
(円)---210.1378.56
親会社所有者帰属持分比率(%)36.837.339.640.039.8
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)9.68.510.010.93.7
株価収益率(倍)11.39.711.09.527.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)60,72079,67374,483122,93389,428
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△58,915△54,175△51,392△40,893△36,461
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△19,526△13,9642,756△48,664△40,812
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)158,192163,377195,180237,952248,195
従業員数(名)43,10344,37544,15444,26444,581
[外、平均臨時従業員数][8,888][8,017][6,745][7,777][8,849]
(注)1 第94期、第95期及び第96期の希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載して
おりません。
2 従業員数は、就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グ
ループへの出向者を含む。)を記載しております。
3 国際会計基準(以下、「IFRS」)に基づいて連結財務諸表を作成しております。


回次日本基準
第94期
決算年月2019年3月
売上高(百万円)1,406,441
経常利益(百万円)57,780
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)21,503
包括利益(百万円)31,381
純資産額(百万円)313,021
総資産額(百万円)752,281
1株当たり純資産額(円)1,487.58
1株当たり当期純利益(円)115.79
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-
自己資本比率(%)36.7
自己資本利益率(%)8.0
株価収益率(倍)14.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)64,114
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△61,773
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△19,526
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)158,192
従業員数(名)43,103
[外、平均臨時従業員数][8,888]
(注)1 第94期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりませ
ん。
2 従業員数は、就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グ
ループへの出向者を含む。)を記載しております。
3 第94期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を
受けておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00540] S100QYRQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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