有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QYRQ (EDINETへの外部リンク)
トヨタ紡織株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)
研究開発活動の基本方針
当社グループでは、「お客様に信頼と満足をお届けする製品の開発」という基本的な考えのもと、当社独自の技術
や仕組みにより、世界のあらゆるお客様の期待に応えられる魅力的で高品質な商品開発に取り組んでおります。
そのために、年々高度化・多様化するお客様のニーズを先取りし、他社を凌駕する魅力的な技術・商品開発、
及びコア技術の更なる熟成を図っております。また、各地域統括会社が、それぞれの地域のニーズに即した製品
開発を行うことで、グループをあげて、グローバルマーケットを視野に入れた最適な開発体制を構築しております。
また、新興国市場の急激な拡大にも対応できる徹底した良品廉価活動による競争力の強化を進めてまいります。
なお、無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は、47,306百万円であり、セグメント別の
活動状況及び研究開発費は、次のとおりであります。
①日本
シート事業におきましては、新開発の電動クッション長可変機構を搭載したシートがレクサス新型SUVに採用されました。従来品に比べて座長面の調整量を増やすことにより、高身長の乗員でも膝裏までサポートすることができます。フロントシートの座面部の長さを調整しても、溝を発生させないシートカバーおよびスライド機構であるため、快適性の向上に寄与しています。
内外装事業におきましては、環境負荷低減接着剤を使用したドアトリムが新型セダンに採用されました。ドアトリムのアッパー部に表皮を貼り合わせるために使用する接着剤として、新たに環境に優しい有機溶剤を含まない接着剤を採用しました。また、接着剤の材質をドアトリムの構成材料と統一することにより、従来はリサイクルできずに廃棄処理していたアッパー部のマテリアルリサイクルが可能となり、サーキュラーエコノミーに貢献しています。
また、ユニット部品事業におきましては、2021年度より実証実験、先行試験販売を行ってきた飛沫防止パーティション「vi:ease(ビーズ)」の法人向け販売を開始しました。タクシーだけでなく、医療関係の送迎バスやコミュニティバスなどにもご利用いただけます。
当地域に係る研究開発費は、47,001百万円であります。
②北中南米
特に記載すべき活動状況はありません。
当地域に係る研究開発費は、304百万円であります。
③中国
特に記載すべき事項はありません。
④アジア・オセアニア
特に記載すべき事項はありません。
⑤欧州・アフリカ
特に記載すべき事項はありません。
当社グループでは、「お客様に信頼と満足をお届けする製品の開発」という基本的な考えのもと、当社独自の技術
や仕組みにより、世界のあらゆるお客様の期待に応えられる魅力的で高品質な商品開発に取り組んでおります。
そのために、年々高度化・多様化するお客様のニーズを先取りし、他社を凌駕する魅力的な技術・商品開発、
及びコア技術の更なる熟成を図っております。また、各地域統括会社が、それぞれの地域のニーズに即した製品
開発を行うことで、グループをあげて、グローバルマーケットを視野に入れた最適な開発体制を構築しております。
また、新興国市場の急激な拡大にも対応できる徹底した良品廉価活動による競争力の強化を進めてまいります。
なお、無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は、47,306百万円であり、セグメント別の
活動状況及び研究開発費は、次のとおりであります。
①日本
シート事業におきましては、新開発の電動クッション長可変機構を搭載したシートがレクサス新型SUVに採用されました。従来品に比べて座長面の調整量を増やすことにより、高身長の乗員でも膝裏までサポートすることができます。フロントシートの座面部の長さを調整しても、溝を発生させないシートカバーおよびスライド機構であるため、快適性の向上に寄与しています。
内外装事業におきましては、環境負荷低減接着剤を使用したドアトリムが新型セダンに採用されました。ドアトリムのアッパー部に表皮を貼り合わせるために使用する接着剤として、新たに環境に優しい有機溶剤を含まない接着剤を採用しました。また、接着剤の材質をドアトリムの構成材料と統一することにより、従来はリサイクルできずに廃棄処理していたアッパー部のマテリアルリサイクルが可能となり、サーキュラーエコノミーに貢献しています。
また、ユニット部品事業におきましては、2021年度より実証実験、先行試験販売を行ってきた飛沫防止パーティション「vi:ease(ビーズ)」の法人向け販売を開始しました。タクシーだけでなく、医療関係の送迎バスやコミュニティバスなどにもご利用いただけます。
当地域に係る研究開発費は、47,001百万円であります。
②北中南米
特に記載すべき活動状況はありません。
当地域に係る研究開発費は、304百万円であります。
③中国
特に記載すべき事項はありません。
④アジア・オセアニア
特に記載すべき事項はありません。
⑤欧州・アフリカ
特に記載すべき事項はありません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00540] S100QYRQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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