有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QZ5R (EDINETへの外部リンク)
大同工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第126期 | 第127期 | 第128期 | 第129期 | 第130期 | |
決算年月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (百万円) | 24,218 | 24,019 | 22,754 | 26,888 | 27,539 |
経常利益 | (百万円) | 779 | 772 | 1,181 | 1,557 | 536 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | 1,214 | △1,944 | 172 | 1,084 | △799 |
資本金 | (百万円) | 3,536 | 3,536 | 3,536 | 3,536 | 3,536 |
発行済株式総数 | (千株) | 10,924 | 10,924 | 10,924 | 10,924 | 10,924 |
純資産額 | (百万円) | 15,752 | 12,391 | 13,780 | 14,967 | 13,944 |
総資産額 | (百万円) | 39,061 | 39,383 | 45,587 | 47,268 | 45,966 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,442.15 | 1,134.46 | 1,261.65 | 1,370.28 | 1,312.70 |
1株当たり配当額 | (円) | 35.00 | 15.00 | 15.00 | 35.00 | 15.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 116.29 | △178.03 | 15.83 | 99.29 | △74.01 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 40.33 | 31.46 | 30.23 | 31.66 | 30.34 |
自己資本利益率 | (%) | 7.89 | △13.82 | 1.32 | 7.54 | △5.53 |
株価収益率 | (倍) | 7.32 | △3.90 | 61.15 | 9.40 | △10.21 |
配当性向 | (%) | 30.10 | △8.43 | 94.76 | 35.25 | △20.27 |
従業員数 | (名) | 747 | 761 | 768 | 785 | 812 |
(外、臨時雇用者数) | (名) | (102) | (86) | (83) | (126) | (139) |
株主総利回り | (%) | 61.1 | 51.3 | 71.2 | 71.2 | 60.0 |
(比較指標:日経225) | (%) | (98.8) | (88.2) | (136.0) | (129.7) | (130.7) |
最高株価 | (円) | 1,625 | 906 | 1,030 | 1,268 | 944 |
最低株価 | (円) | 796 | 549 | 557 | 834 | 696 |
2 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者(定年後再雇用社員、派遣社員等)数は( )内に外数で記載しております。
3 最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
4 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第129期の期首から適用しており、第129期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5 商品及び製品の評価方法は、従来、主として売価還元法によっておりましたが、第129期より総平均法に変更しており、第129期以前に係る累積的影響額については、第129期の期首の純資産額に反映させております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01580] S100QZ5R)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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