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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026KF

有価証券報告書抜粋 フォスター電機株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動体制は、新たなマーケットの創造を目指し、中長期にわたる要素技術開発・商品開発を行う戦略開発本部、短中期的商品開発を行うスピーカ事業本部・モバイルオーディオ事業本部の技術部門、プロ機器の開発を主に担当するフォステクス・カンパニーの技術部門、およびこれらと密接に連携する各国製造・販売子会社の技術部門により役割構成され、デファクトスタンダードを目指してグローバルな開発活動を推進しています。
また、製造に関する要素技術・設備開発は製造本部の製造技術部門がグローバルにその役割を任じ、海外製造拠点の製造活動をリードしています。

当期の研究開発活動は、環境対応への継続的な取り組みと共に、音響デバイス・音響システムの高品質・高音質化のための基礎開発・応用開発・製品開発及び、製造設備開発に一貫して取り組み、音響機器専門メーカーとして顧客ニーズを的確に捉えた商品開発を目指してきました。

当連結会計年度における研究開発費は、2,664百万円です。技術分野別の主な成果は以下のとおりです。

ホームオーディオ分野
・高精細テレビ内蔵用高音質スピーカシステムの開発。
・大画面4Kテレビ外部設置用高音質スピーカシステムの開発。
・ホームシアター用高音質小型トラック形状スピーカの開発。
・ハイレゾ対応ホームオーディオ用ツィータ及びツィータ搭載スピーカシステムの開発。
・ブルートゥース搭載スマートフォン充電機能付きポータブルスピーカシステムの開発。
・ブルートゥース搭載アクチュエーター(40mm)内蔵ポータブルスピーカシステム開発。

カーオーディオ分野
・ジスプロシウムの含有量をゼロにしたネオジムマグネット採用のスピーカ開発。
・揮発性有機溶剤成分を低減させた接着剤を使用した低VOCスピーカの開発。
・3次元音場に対応するため、天井に設置可能な厚さ15mmの超薄型スピーカユニット及び座席下に設置可能で高効率な薄型サブウーファーシステムの開発。
・スキルフリーによる信頼性向上と環境対応を目的とした半田レス技術の開発。
・部品形状、仕様の最適化により製品重量を低減させた超軽量化標準スピーカの開発。
・音響インピーダンスの整合をはかり、低音域の効率を上げたサブウーファーシステムの開発。

情報通信機器分野
・ブルートゥース、タッチセンサー、ノイズキャンセル機能を複合したヘッドホンを実現する多機能化技術の開発。
・多機能化技術を用いた高音質中型標準ヘッドホンの開発。
・高音質スマートフォン向けインイヤーヘッドセットの開発。
・ヘッドホン用高音質小型ドライバーユニットの開発。
・コントロール機能付ヘッドホン・ケーブル用コントロールボックス・シリーズの開発。
・コントロール機能を搭載したヘッドホン用シームレスケーブルの開発。

プロ用機器、市販オーディオ分野
・従来のG2000を進化させ、MID振動板に新開発 高剛性10cmHR形状純マグネシウム振動板を採用したG2000aの開発、販売。
・軽量小型アルミボディの高音質マイクプリアンプ AR501の開発、販売。
・DAC内蔵ボリュームコントローラーPC100USBにパワーアンプを搭載したPC200USBの開発、販売。
・USBバスパワーで「DSD 5.6MHz / PCM 192kHz」ハイレゾ対応DAC & ヘッドホンアンプ HP-A4の開発、販売。
・増幅部前段に真空管とフォステクス製オリジナルコンデンサーを採用したポータブルヘッドホンアンプ HP-V1の開発、販売。
・高剛性、高精度のアルミ削り出し筐体の高音質インイヤーヘッドホン TE-05の開発、販売。
・デスクトップ環境での快適な音場再生を実現した、小型アクティブスピーカPM0.1の開発、販売。
・小型ながらしっかりした重低音の大出力再生が可能な、小型アクティブサブウーファーPM-SUBminiの開発、販売。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01797] S10026KF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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