有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAEV
富士通コンポーネント株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 35,037 | 38,496 | 38,717 | 37,363 | 38,753 |
経常利益 又は経常損失(△) | (百万円) | △60 | △202 | 1,662 | 339 | 354 |
当期純利益 又は当期純損失(△) | (百万円) | △17 | 739 | 725 | 360 | △438 |
資本金 | (百万円) | 6,764 | 6,764 | 6,764 | 6,764 | 6,764 |
発行済株式総数 | (株) | 7,965,000 | 7,965,000 | 7,965,000 | 14,629,626 | 14,629,626 |
純資産額 | (百万円) | 373 | 1,247 | 1,937 | 2,268 | 1,748 |
総資産額 | (百万円) | 29,968 | 32,234 | 32,589 | 33,265 | 33,801 |
1株当たり純資産額 | (円) | △204.25 | △94.53 | △7.90 | 155.08 | 119.49 |
1株当たり配当額 | (円) | |||||
普通株式 | ― | ― | ― | ― | ― | |
(内、1株当たり中間配当額) | (―) | (―) | (―) | (―) | (―) | |
第1種優先株式 | ― | ― | ― | ― | ― | |
(内、1株当たり中間配当額) | (―) | (―) | (―) | (―) | (―) | |
第2種優先株式 | ― | ― | ― | ― | ― | |
(内、1株当たり中間配当額) | (―) | (―) | (―) | (―) | (―) | |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | △2.20 | 92.83 | 91.10 | 27.80 | △29.95 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | ― | 55.22 | 61.19 | 25.60 | ― |
自己資本比率 | (%) | 1.2 | 3.9 | 5.9 | 6.8 | 5.2 |
自己資本利益率 | (%) | △6.5 | 91.2 | 45.6 | 17.2 | △21.8 |
株価収益率 | (倍) | ― | 4.8 | 4.3 | 13.1 | ― |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
従業員数 | (名) | 380 | 380 | 392 | 391 | 394 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在しますが1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第13期の発行済株式総数の内訳については、普通株式7,963,000株、優先株式2,000株となっております。
5 第14期の発行済株式総数の内訳については、普通株式7,963,000株、優先株式2,000株となっております。
6 第15期の発行済株式総数の内訳については、普通株式7,963,000株、優先株式2,000株となっております。
7 当社は、2013年10月1日を効力発生日として、普通株式1株を100株に分割し、1単元の株式の数を100株とする単元株制度を採用しております。これに伴い、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して発行済株式総数、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01871] S100DAEV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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