有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100BEJN
株式会社ツノダ 提出会社の経営指標等 (2017年6月期)
回次 | 第77期 | 第78期 | 第79期 | 第80期 | 第81期 | |
決算年月 | 2013年6月 | 2014年6月 | 2015年6月 | 2016年6月 | 2017年6月 | |
売上高 | (百万円) | 442 | 442 | 467 | 474 | 442 |
経常利益 | (百万円) | 125 | 132 | 173 | 179 | 178 |
当期純利益 | (百万円) | 97 | 96 | 114 | 114 | 133 |
持分法を適用した場合の投資損益 | (百万円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (百万円) | 400 | 400 | 400 | 400 | 400 |
発行済株式総数 | (千株) | 7,735 | 7,735 | 7,735 | 7,735 | 773 |
純資産額 | (百万円) | 2,043 | 2,174 | 2,552 | 2,308 | 2,555 |
総資産額 | (百万円) | 3,007 | 3,198 | 3,687 | 3,359 | 3,696 |
1株当たり純資産額 | (円) | 4,125.60 | 4,515.99 | 5,335.47 | 5,232.97 | 5,713.11 |
1株当たり配当額 | (円) | 9.00 | 10.00 | 12.00 | 15.00 | 115.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (2.00) | (3.00) | (3.00) | (5.00) | (5.00) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 196.40 | 198.81 | 239.52 | 246.86 | 301.72 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 196.10 | 236.94 | 242.03 | - |
自己資本比率 | (%) | 67.8 | 67.9 | 69.1 | 68.6 | 69.1 |
自己資本利益率 | (%) | 5.1 | 4.6 | 4.9 | 4.7 | 5.5 |
株価収益率 | (倍) | 18.84 | 17.15 | 18.79 | 16.36 | 13.59 |
配当性向 | (%) | 45.8 | 50.3 | 50.1 | 60.8 | 53.0 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 172 | 139 | 159 | 187 | 174 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △46 | △34 | △51 | 68 | 329 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △39 | △112 | △58 | △220 | △42 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 682 | 674 | 724 | 760 | 1,223 |
従業員数 | (人) | 5 | 6 | 3 | 3 | 3 |
(外、平均臨時雇用者数) | (2) | (-) | (1) | (2) | (2) |
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.2017年1月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を実施しております。これに伴い1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当該株式併合が第77期の期首に行われたと仮定して算定しております。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第77期及び第81期は希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.平均臨時雇用者数は、派遣社員、パートタイマー及びアルバイトの臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
6.第81期の1株当たり配当額115.00円は、1株当たり中間配当額5.00円と1株当たり期末配当額110.00円の合計であります。2017年1月1日を効力発生日として普通株式10株を1株とする株式併合を実施したため、1株当たり中間配当額5.00円は株式併合前、1株当たり期末配当額110.00円は株式併合後の金額となります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02261] S100BEJN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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