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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R1AW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東光電気工事株式会社 役員の状況 (2023年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長
新価値創造、
電力インフラ部門担任
青木 宏明1953年9月6日生1977年4月当社入社(注)
3
190
2009年4月E&E関連(現再エネ)事業部長
2011年6月執行役員
2013年6月
2015年6月
2017年6月
2023年6月
常務取締役
専務取締役
取締役社長(代表取締役)
取締役会長(現任)
取締役社長
(代表取締役)
経営全般担任
山本 隆洋1958年3月24日生1980年4月
2012年4月
2014年6月
2017年6月
2019年6月
2022年6月
2023年6月
当社入社
旧東京南支社長
執行役員
常務取締役
専務取締役
取締役副社長(代表取締役)
取締役社長(代表取締役)(現任)
(注)
3
150
取締役
電力インフラ部門担任
小島 浩1961年4月27日生2020年7月
2021年1月
2022年6月
当社入社(常勤顧問)
執行役員
取締役(現任)
(注)
3
80
取締役
工事部門担任
金子 純1965年6月21日生1989年4月
2014年4月
2016年4月
2019年10月
2020年6月
2022年6月
当社入社
旧東京西支社支社長
旧首都圏西支社統括支社長
交通事業部長
執行役員
取締役(現任)
(注)
3
116
取締役
営業部門担任
吉田 哲也1965年1月16日生1989年9月
2020年4月
2020年6月
2023年6月
当社入社
中部支社長
執行役員
取締役(現任)
(注)
3
103
常勤監査役赤崎 良知1948年11月23日生2017年4月
2019年4月
2019年6月
2023年6月
当社入社(常勤顧問)
海外事業部長
執行役員
監査役(現任)
(注)
4
10
監査役菅野 一博1954年11月6日生2013年7月
2014年6月
2015年6月
2021年6月
2022年6月
当社入社
執行役員
常務執行役員
常勤監査役
監査役(現任)
(注)
4
33
監査役檀野 博1949年2月25日生2016年7月
2017年6月
2019年6月
2021年6月
東京センチュリー㈱顧問(現任)
当社監査役
当社常勤監査役
当社監査役(現任)
(注)
4
-
監査役安富 正文1948年2月24日生2011年6月
2015年6月
2019年6月
2022年6月
東京地下鉄㈱代表取締役副社長
東京地下鉄㈱代表取締役会長
東京地下鉄㈱顧問(現任)
当社監査役(現任)
(注)
4
-
682
(注)1.所有株式数は、千株未満を切り捨てて表示しております。
2.監査役檀野 博及び安富 正文は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社は2002年6月より取締役及び監査役とは別に、取締役会が決定した経営方針に基づき業務執行を行う「執行役員」を選任しております。現在の「執行役員」は次のとおりであります。なお、前記の会長以下全取締役は「執行役員」を兼務しております。
役名氏名職名
執行役員小 宅 満安全品質・空調部門担任
香 川 立 人調達関連統括部長
黒須 陽一郎丸の内支社長
野小生 克明営業戦略部長、新価値創造部長
中 畑 久電力インフラ事業部長
橋 爪 智 哉電力インフラ事業部統括マネージャー
畑 雄 二中部支社長
熊 谷 秀 晴東北支社長
一之木 賢悟海外事業部長

② 社外役員の状況
当社の社外監査役である檀野 博、安富 正文は、当社との人的関係、資本的関係及び取引関係その他利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00265] S100R1AW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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