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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FV9Y

有価証券報告書抜粋 ローツェ株式会社 役員の状況 (2019年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
藤代 祥之1980年3月18日生2006年9月当社入社(注)4737,600
2009年11月当社ソフトウェアソリューション部長
2013年5月当社専務取締役就任
2015年5月当社代表取締役社長就任(現任)
2017年4月RORZE ROBOTECH CO.,LTD.(ベトナム)
代表取締役会長就任(現任)
取締役中村 秀春1963年7月24日生1989年9月当社入社(注)44,000
1995年7月当社半導体装置部製造課長
1997年1月RORZE ROBOTECH INC.(現 RORZE ROBOTECH CO.,LTD.)(ベトナム)取締役社長就任(現任)
1997年5月当社取締役就任(現任)
取締役早﨑 克志1965年8月1日生1998年6月当社入社(注)43,600
2001年11月当社海外事業部長
2003年5月当社取締役就任(現任)
2005年6月当社執行役員就任
当社海外事業本部長
2011年3月当社海外営業部長
取締役管理部長岩瀬 好啓1970年10月12日生1998年4月当社入社(注)46,000
2003年3月当社管理部経理課長
2014年5月当社管理部長
2014年5月当社取締役管理部長就任(現任)
取締役相談役崎谷 文雄1945年4月13日生1985年3月当社設立
代表取締役社長就任
(注)46,274,200
2001年11月株式会社アドテック プラズマ テクノロジー取締役就任(現任)
2015年5月当社代表取締役会長就任
2017年5月当社取締役相談役就任(現任)
取締役藤井 修逸1948年8月16日生1985年1月株式会社アドテック(現 株式会社アドテック プラズマ テクノロジー)設立
代表取締役社長就任
(注)452,000
2001年5月当社取締役就任(現任)
2018年11月株式会社アドテック プラズマ テクノロジー取締役会長(現任)
取締役羽森 寛1977年3月20日生1999年10月オー・エイチ・ティー株式会社入社(注)4-
2008年7月同社取締役研究開発本部研究開発部部長
2014年7月同社代表取締役社長(現任)
2015年6月レイリサーチ株式会社社外取締役(現任)
2016年5月当社取締役就任(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役下出 一益1957年11月29日生2010年6月株式会社サイアン取締役兼CFO就任(注)5-
2011年8月同社取締役副社長就任
2013年6月ノーリツ鋼機株式会社常勤監査役就任
2015年7月株式会社大宣(現 株式会社大宣システムサービス)監査役就任
2017年5月当社常勤監査役就任(現任)
監査役栗巣 普揮1964年1月10日生2003年6月山口大学工学部助教授
ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー施設主任
(注)52,000
2007年4月山口大学大学院理工学研究科
准教授(現任)
2007年5月当社監査役就任(現任)
監査役金浦 東祐1976年2月2日生1998年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社(注)5-
2002年12月公認会計士登録
2008年12月弁護士登録
2009年1月本杉法律事務所入所
2011年4月公正取引委員会事務総局入局
2014年4月金浦法律会計事務所開所(現任)
2017年5月当社監査役就任(現任)
7,079,400
(注)1.代表取締役社長 藤代祥之は、取締役相談役 崎谷文雄の娘婿であります。
2.取締役 藤井修逸及び羽森寛は、社外取締役であります。
3.監査役 下出一益、栗巣普揮及び金浦東祐は、社外監査役であります。
4.取締役の任期は、2019年2月期に係る定時株主総会終結の時から2020年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2017年2月期に係る定時株主総会終結の時から2021年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02328] S100FV9Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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