有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FZ8
株式会社大塚家具 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 営業本部長 | 大 塚 久美子 | 1968年2月26日生 | 1991年4月 | 株式会社富士銀行(現 株式会社みずほフィナンシャルグループ)入行 | (注)1 | 23 |
1994年3月 | 同行退職 | ||||||
1994年4月 | 当社入社と同時に経営企画室長就任 | ||||||
1996年3月 | 取締役経営企画室長兼営業管理部長就任 | ||||||
2004年3月 | 取締役退任 | ||||||
2004年4月 | 当社顧問就任 | ||||||
2005年7月 | 当社顧問退任 | ||||||
2005年7月 | 株式会社クオリア・コンサルティング設立と同時に代表取締役就任 | ||||||
2007年1月 | フロンティア・マネジメント株式会社執行役員就任 | ||||||
2007年12月 | 同社退職 | ||||||
2009年3月 | 当社代表取締役社長就任 | ||||||
2009年4月 | 代表取締役社長兼営業本部長就任 | ||||||
2013年3月 | 代表取締役社長兼営業本部長兼業務管理部管掌就任 | ||||||
2014年3月 | 代表取締役社長兼業務管理部管掌就任 | ||||||
2014年4月 | 代表取締役社長就任 | ||||||
2014年7月 | 取締役就任 | ||||||
2015年1月 | 代表取締役社長就任 | ||||||
2015年3月 | 代表取締役社長兼営業本部長就任(現任) | ||||||
取締役 | 流通本部長 | 佐 野 春 生 | 1965年2月27日生 | 1988年4月 | 当社入社 | (注)1 | ― |
1999年8月 | 幕張ショールーム店長就任 | ||||||
2003年6月 | 商品部長就任 | ||||||
2005年3月 | 執行役員商品部長就任 | ||||||
2008年3月 | 上席執行役員商品部長就任 | ||||||
2009年3月 | 取締役上席執行役員商品部長就任 | ||||||
2011年3月 | 取締役商品部長就任 | ||||||
2011年6月 | 取締役執行役員商品部長就任 | ||||||
2012年3月 | 取締役上席執行役員商品部長就任 | ||||||
2013年12月 | 取締役上席執行役員商品流通本部長兼商品部長就任 | ||||||
2014年3月 | 取締役上席執行役員商品流通本部長就任 | ||||||
2014年8月 | 取締役上席執行役員流通本部長就任 | ||||||
2015年3月 | 取締役流通本部長就任(現任) | ||||||
取締役 | 営業副本部長 | 山 田 和 男 | 1955年3月18日生 | 1979年7月 | 当社入社 | (注)1 | 1 |
1986年~ | 横浜ショールーム店長を含む各店舗の店長を歴任 | ||||||
2009年12月 | 営業本部担当部長就任 | ||||||
2010年7月 | 有明本社ショールーム店長就任 | ||||||
2011年8月 | 新宿ショールーム店長就任 | ||||||
2012年8月 | 営業本部担当部長就任 | ||||||
2014年4月 | 業務管理部担当部長就任 | ||||||
2014年6月 | 業務管理部長就任 | ||||||
2015年3月 | 取締役営業副本部長就任(現任) | ||||||
取締役 | 営業副本部長 | 大 塚 雅 之 | 1976年9月28日生 | 2001年2月 | 当社入社 | (注)1 | 23 |
2006年10月 | 秋田木工株式会社取締役就任 | ||||||
2008年9月 | 同社退職 | ||||||
2008年9月 | 当社社長付部長兼建装部次長就任 | ||||||
2009年12月 | 業務管理部担当次長兼建装部担当部長就任 | ||||||
2010年7月 | 営業本部担当部長(法人営業部門担当)就任 | ||||||
2012年3月 | 執行役員(営業本部コントラクト営業担当)就任 | ||||||
2014年8月 | 執行役員(総務部担当)就任 | ||||||
2015年3月 | 取締役営業副本部長就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 阿 久 津 聡 | 1966年7月11日生 | 1998年5月 | カリフォルニア大学バークレー校経営学博士(Ph.D.) | (注)1 | ― | |
1998年12月 | 一橋大学商学部専任講師 | ||||||
2000年4月 | 同大学大学院国際企業戦略研究科専任講師 | ||||||
2001年6月 | 同大学大学院国際企業戦略研究科助教授 ※2007年 助教授から准教授へ名称変更 | ||||||
2006年6月 | ニフティ株式会社取締役(社外取締役)就任(現任) | ||||||
2008年10月 | 情報・システム研究機構国立情報学研究所連携研究部門客員准教授 | ||||||
2010年3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
2010年4月 | 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授(現任) | ||||||
2010年4月 | 情報・システム研究機構国立情報学研究所連携研究部門客員教授 | ||||||
2013年9月 | 株式会社アダストリアホールディングス取締役(社外取締役)就任(現任) | ||||||
取締役 | 長 沢 美智子 | 1951年8月26日生 | 1984年4月 | 弁護士登録 | (注)1 | ― | |
2005年4月 | 国土交通省独立行政法人評価委員会委員(現任) | ||||||
2007年4月 | 学習院大学法科大学院教授 | ||||||
2008年1月 | 東京丸の内法律事務所パートナー (現任) | ||||||
2012年9月 | 日本振興清算株式会社代表清算人 (現任) | ||||||
2013年3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | 緒 方 節 子 | 1948年1月7日生 | 1978年~ 1979年 | McKinsey&Company日本支社(リサーチ部門のリサーチャー) | (注)1 | ― | |
1979年~ 1982年 | Helene Curtis Japan Marketing部門(新商品のグローバル・マーケティング日本担当) | ||||||
1982年~ 1984年 | CPC International日本支社(日本市場向けの新規商品開発チームメンバー) | ||||||
1984年~ 1989年 | Vaubel&Company(ドイツ銀行子会社の買収でRoland Berger Japanに社名変更)(マーケティング部門シニア・コンサルタント) | ||||||
1989年~ 1994年 | 三菱商事株式会社東京本社(企業情報部(M&A部門)シニア・コンサルタント) | ||||||
1995年~ 2002年 | フリーランス SF在住(シリコンバレー、日本、ヨーロッパ) | ||||||
2002年~ 2009年 | フリーランス 東京在住(東京、シリコンバレー、ヨーロッパ) | ||||||
2009年~ 2014年 | 株式会社アオイ/Christian Louboutin Japan(クリスチャン・ルブタン・ジャパン)日本支社ジェネラルマネージャー就任 | ||||||
2014年 | フリーランス(東京、アジア、アメリカ) | ||||||
2015年3月 | 当社取締役就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 渡 邊 太 門 | 1957年1月6日生 | 1979年4月 | 株式会社日本興業銀行入行 | (注)1 | ― | |
1989年4月 | シンガポール興銀取締役就任 | ||||||
1993年11月 | 興銀NWアセットマネジメントへ出向 | ||||||
1999年6月 | フィデュシャリー・トラスト・インターナショナル投資顧問代表取締役社長就任 | ||||||
2003年9月 | フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ・ジャパンリミテッド取締役インスティテューショナル本部長就任 | ||||||
2004年2月 | 野村アセットマネジメント株式会社入社 | ||||||
2004年4月 | 同社投資顧問業務部長就任 | ||||||
2005年4月 | 同社執行役就任 | ||||||
2008年4月 | 同社常務執行役就任 | ||||||
2009年4月 | 同社常務Nomura Asset Management UK及びGermany会長兼取締役、Nomura Funds Ireland及びLuxembourg会長就任 | ||||||
2012年4月 | 同社常務Nomura Asset Management Singapore及び香港会長兼取締役、Head of Asia Pacific ex Japan就任 | ||||||
2014年4月 | 同社顧問就任 | ||||||
2014年9月 | 株式会社構造計画研究所取締役就任(現任) | ||||||
2014年10月 | 東京海上アセットマネジメント株式会社取締役就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | 朝 永 久見雄 | 1963年12月18日生 | 1986年4月 | 中央信託銀行株式会社(現 三井住友信託銀行株式会社)入行 | (注)1 | 4 | |
1997年9月 | 東京三菱証券株式会社(現 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社 | ||||||
2001年9月 | ドイツ証券会社ディレクター | ||||||
2007年9月 | JPモルガン証券株式会社マネジングディレクター就任 | ||||||
2010年8月 | シティグループ証券株式会社マネジングディレクター就任 | ||||||
2013年1月 | 株式会社Hidden Gems設立と同時に代表パートナー就任(現任) | ||||||
2013年2月 | リンカーン・インターナショナルシニアアドバイザー就任 | ||||||
2014年4月 | 大阪大学大学院経済学研究科非常勤講師 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 宮 本 惠 司 | 1947年2月13日生 | 1969年4月 | 株式会社三越入社 | (注)1 | ― | |
1991年3月 | 同社商品本部管理部長就任 | ||||||
1994年3月 | 同社本社業務本部業務部長就任 | ||||||
1996年3月 | 同社本社営業推進室長就任 | ||||||
1998年5月 | 同社取締役就任 | ||||||
1999年3月 | 同社取締役営業本部副本部長就任 | ||||||
2000年5月 | 同社常務取締役就任 | ||||||
2002年3月 | 同社常務取締役本社経営推進室室長就任 | ||||||
2003年3月 | 同社常務取締役本店長就任 | ||||||
2005年3月 | 同社常務取締役本社グループ事業本部本部長就任 | ||||||
2006年5月 | 同社常務取締役退任 | ||||||
2006年5月 | 株式会社スタジオアルタ社長就任 | ||||||
2008年4月 | 社団法人日本パブリックビューイング協会(JPVA)代表理事代行就任(現任) | ||||||
2008年4月 | 株式会社ジャパン・マネージメント・パートナーズ代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2008年4月 | 関西学院大学経済学部特別講師(現任) | ||||||
2012年7月 | 株式会社パス・コミュニケーションズ専務取締役就任(現任) | ||||||
2013年1月 | 株式会社ジャパン・マーケティング・コミュニケーションズ代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | 稲 岡 稔 | 1945年8月31日生 | 1970年 | 毎日新聞社入社(地方部・社会部・政治部記者) | (注)2 | ― | |
1984年 | 株式会社イトーヨーカ堂入社 | ||||||
1986年 | 同社総務部総括マネジャー就任 | ||||||
1993年 | 同社取締役・渉外業務室長就任 | ||||||
2001年 | 同社常務取締役・総務本部長就任 | ||||||
2006年 | 株式会社セブン&アイ・ホールディングス常務執行役員総務部シニアオフィサー就任 | ||||||
2006年 | 株式会社イトーヨーカ堂取締役就任 | ||||||
2008年 | 株式会社セブン&アイ・ホールディングスCSR統括委員会委員長・法務部シニアオフィサー就任(兼務) 早稲田大学大学院非常勤講師 中央大学大学院特任教授 | ||||||
2011年 | 株式会社イトーヨーカ堂顧問就任 | ||||||
2012年 | 同社退職 | ||||||
2015年3月 | 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 西 山 都 | 1960年4月21日生 | 1983年4月 | アーサーアンダーセン公認会計士共同事務所(現 有限責任あずさ監査法人)入所 | (注)3 | ― | |
2003年9月 | 株式会社プロティビティ(現 プロティビティ合同会社)入社 | ||||||
2010年7月 | 西山都公認会計士事務所開設(現任) | ||||||
2010年12月 | 株式会社OMC取締役(社外取締役)就任 | ||||||
2013年3月 | 当社監査役就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 田 路 至 弘 | 1959年8月21日生 | 1982年 | 株式会社神戸製鋼所入社 | (注)2 | ― | |
1986年12月 | 同社退職 | ||||||
1988年 | 司法試験合格 | ||||||
1989年~ 1991年 | 司法研修所(43期) | ||||||
1991年4月 | 弁護士登録・岩田合同法律事務所入所 | ||||||
1997年 | パリ第2大学DSU修了 | ||||||
1997年~ 1998年 | リチャード・バトラー法律事務所(パリ・ロンドン)にて執務 | ||||||
1999年 | 株式会社常陽銀行コンプライアンス監査委員会委員(現任) | ||||||
2004年 | 飛島建設株式会社社外監査役就任(現任) | ||||||
2007年 | 環境省物品・役務等に係る契約適正化監視等委員会委員(現任) | ||||||
2011年 | TANAKAホールディングス株式会社社外監査役就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 隈 元 慶 幸 | 1962年12月26日生 | 1986年4月 | 株式会社ブリヂストン入社(研究所勤務) | (注)2 | ― | |
1988年6月 | 同社退職 | ||||||
1991年10月 | 司法試験合格 | ||||||
1994年4月 | 弁護士登録 | ||||||
2001年4月 | 堀裕法律事務所(現 堀総合法律事務所)入所 | ||||||
2003年6月 | 株式会社パソナキャリアアセット(現 株式会社パソナ)監査役就任(現任) | ||||||
2004年4月 | 株式会社メディカルアソシア監査役就任 | ||||||
2007年5月 | 小倉クラッチ株式会社監査役就任(現任) | ||||||
2008年2月 | 東京逓信病院倫理委員会委員就任 | ||||||
2010年8月 | 株式会社オルトプラス監査役就任(現任) | ||||||
2011年10月 | 株式会社アイリッジ監査役就任(現任) | ||||||
2012年3月 | 東京逓信病院倫理委員会委員退任 | ||||||
2012年4月 | 東京逓信病院治験審査委員会委員就任(現任) | ||||||
2013年1月 | 株式会社ナノエッグ監査役就任(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社シンプレクス・リート・パートナーズコンプライアンス委員会委員(現任) | ||||||
2014年3月 | 株式会社メディカルアソシア監査役退任 | ||||||
2014年8月 | 株式会社App Broad Cast監査役就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 52 |
(注) 1 取締役の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 当該監査役の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 当該監査役の任期は、2012年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役佐野春生は、代表取締役社長大塚久美子の義理の弟であります。
取締役大塚雅之は、代表取締役社長大塚久美子の弟であります。
5 取締役阿久津聡、長沢美智子、緒方節子、渡邊太門、朝永久見雄及び宮本惠司は、社外取締役であります。
6 監査役稲岡稔、西山都、田路至弘及び隈元慶幸は、社外監査役であります。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
坂 本 祐 治 | 1958年2月13日生 | 1983年9月 | 昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所 | (注) | ― |
1987年8月 | 公認会計士登録 | ||||
1995年12月 | 坂本公認会計士事務所開設(現任) | ||||
2006年11月 | 旭ホームズ株式会社監査役(社外監査役)就任 |
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03078] S1004FZ8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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