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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10032VM

有価証券報告書抜粋 株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 生産、受注及び販売の状況 (2014年6月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)商品仕入実績
当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2013年7月1日
至 2014年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業444,162107.7
家電製品40,48095.7
日用雑貨品103,388109.8
食品150,731112.1
時計・ファッション用品91,57499.8
スポーツ・レジャー用品21,595105.2
DIY用品11,52297.6
海外17,434174.1
その他7,438100.3
その他事業992174.6
合 計445,154107.8
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2)販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2013年7月1日
至 2014年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業590,076107.9
家電製品54,46997.7
日用雑貨品136,203108.5
食品180,619111.6
時計・ファッション用品132,395101.5
スポーツ・レジャー用品34,588104.7
DIY用品17,794103.5
海外24,645179.5
その他9,363100.5
テナント賃貸事業17,092104.4
その他事業5,256103.5
合 計612,424107.7
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(3)リテール事業の地域別売上高
地域別当連結会計年度
(自 2013年7月1日
至 2014年6月30日)
売上高(百万円)前年同期比(%)
北海道37,908106.9
青森県7,851122.0
岩手県1,773105.6
宮城県9,381103.7
秋田県3,783112.9
山形県1,640157.1
福島県8,417100.5
茨城県14,31799.2
栃木県8,676100.4
群馬県9,21599.5
埼玉県49,632104.5
千葉県33,29996.7
東京都113,169105.3
神奈川県47,438104.2
新潟県7,843112.1
富山県2,972134.4
石川県7,121102.5
福井県1,7781,570.7
山梨県3,18198.7
長野県8,309101.9
岐阜県6,892105.9
静岡県14,337105.0
愛知県28,705104.7
三重県4,524103.9
滋賀県3,90898.7
京都府4,418101.5
大阪府45,156103.2
兵庫県15,006106.7
奈良県1,97098.8
和歌山県3,150139.9
岡山県3,839102.6
広島県8,850109.7
山口県2,306121.9
香川県2,773117.9
愛媛県4,461155.1
高知県10897.3
福岡県15,189102.6
佐賀県1,92699.0
長崎県3,263116.9
熊本県3,953124.0
大分県2,11597.4
宮崎県1,95597.4
鹿児島県2,175112.1
沖縄県6,749247.8
海外24,645179.5
合計590,076107.9
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(4)リテール事業の単位当たり売上高
項目当連結会計年度
(自 2013年7月1日
至 2014年6月30日)
前年同期比
(%)
売上高(百万円)590,076107.9
1㎡当たり売上高売場面積(期中平均)(㎡)752,132107.5
1㎡当たり年間売上高(百万円)0.8100.4
1人当たり売上高従業員数(期中平均)(人)16,517109.5
1人当たり年間売上高(百万円)35.798.5
(注)従業員数は、臨時従業員(1人1日8時間換算)を含めて表示しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03280] S10032VM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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