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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005YR5

有価証券報告書抜粋 株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 生産、受注及び販売の状況 (2015年6月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)商品仕入実績
当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年7月1日
至 2015年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業496,464111.8
家電製品41,510102.5
日用雑貨品114,289110.5
食品172,981114.8
時計・ファッション用品100,675109.9
スポーツ・レジャー用品22,773105.5
DIY用品11,03595.8
海外25,250144.8
その他7,951106.9
その他事業1,084109.3
合 計497,548111.8
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2)販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年7月1日
至 2015年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業659,931111.8
家電製品56,902104.5
日用雑貨品153,879113.0
食品208,578115.5
時計・ファッション用品141,668107.0
スポーツ・レジャー用品36,812106.4
DIY用品16,53592.9
海外35,591144.4
その他9,966106.4
テナント賃貸事業18,200106.5
その他事業5,850111.3
合 計683,981111.7
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(3)リテール事業の地域別売上高
地域別当連結会計年度
(自 2014年7月1日
至 2015年6月30日)
売上高(百万円)前年同期比(%)
北海道41,585109.7
青森県8,396106.9
岩手県1,903107.3
宮城県10,033106.9
秋田県4,198111.0
山形県2,625160.0
福島県8,671103.0
茨城県14,07398.3
栃木県9,269106.8
群馬県10,008108.6
埼玉県52,982106.7
千葉県35,906107.8
東京都125,395110.8
神奈川県52,840111.4
新潟県8,097103.2
富山県3,120105.0
石川県7,567106.3
福井県1,858104.5
山梨県3,244102.0
長野県8,656104.2
岐阜県7,003101.6
静岡県15,376107.3
愛知県34,865121.5
三重県4,679103.4
滋賀県3,931100.6
京都府4,31297.6
大阪府52,278115.8
兵庫県16,553110.3
奈良県2,231113.2
和歌山県3,188101.2
岡山県3,919102.1
広島県9,365105.8
山口県2,385103.4
香川県2,814101.5
愛媛県4,43799.5
高知県10798.4
福岡県16,553109.0
佐賀県1,981102.9
長崎県4,632142.0
熊本県5,201131.6
大分県2,245106.1
宮崎県2,564131.1
鹿児島県2,868131.8
沖縄県10,427154.5
海外35,591144.4
合計659,931111.8
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(4)リテール事業の単位当たり売上高
項目当連結会計年度
(自 2014年7月1日
至 2015年6月30日)
前年同期比
(%)
売上高(百万円)659,931111.8
1㎡当たり売上高売場面積(期中平均)(㎡)811,000107.8
1㎡当たり年間売上高(百万円)0.8103.7
1人当たり売上高従業員数(期中平均)(人)18,684113.1
1人当たり年間売上高(百万円)35.398.9
(注)従業員数は、臨時従業員(1人1日8時間換算)を含めて表示しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03280] S1005YR5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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