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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100H5GS (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アルデプロ 提出会社の経営指標等 (2019年7月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第28期第29期第30期第31期第32期
決算年月2015年7月2016年7月2017年7月2018年7月2019年7月
売上高(千円)11,424,08927,470,0807,733,71010,940,1204,417,154
経常利益又は経常損失(△)(千円)1,856,0673,381,729133,352266,626△727,486
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)1,839,0883,104,7501,001,267593,621△5,235,584
資本金(千円)550,018550,018550,0182,178,1032,428,102
発行済株式総数(株)普通株式普通株式普通株式普通株式普通株式
233,873,050237,063,105277,657,459334,800,259337,234,159
A種優先株式A種優先株式A種優先株式A種優先株式
8,9162,6742,6742,674
C種優先株式C種優先株式E種優先株式E種優先株式
824,355810,114138,822138,822
D種優先株式D種優先株式
2,160,4101,957,186
E種優先株式E種優先株式
138,822138,822
純資産額(千円)4,376,5524,809,6305,201,7228,776,4322,719,856
総資産額(千円)15,878,15719,371,19223,343,56528,213,05122,071,583
1株当たり純資産額(円)△42.99△29.7814.3422.758.07
1株当たり配当額
(うち1株当たり
中間配当額)
(円)普通株式
1.00
(―)
普通株式
2.00
(―)
普通株式
1.00
(―)
普通株式

(―)
普通株式

(―)
A種優先株式
1,500.00
(―)
A種優先株式
1,500.00
(―)
A種優先株式
1,500.00
(―)
A種優先株式
1,500.00
(―)


C種優先株式
18.50
(―)
C種優先株式
18.50
(―)
E種優先株式
1.90
(―)
E種優先株式
1.90
(―)


D種優先株式
18.50
(―)
D種優先株式
18.50
(―)




E種優先株式
1.90
(―)
E種優先株式
1.90
(―)




1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)7.5813.254.242.08△15.67




回次第28期第29期第30期第31期第32期
決算年月2015年7月2016年7月2017年7月2018年7月2019年7月
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)27.024.322.331.112.3
自己資本利益率(%)52.069.020.28.5
株価収益率(倍)16.19.133.522.6
配当性向(%)13.214.823.5
従業員数(名)1519181617
株主総利回り(%)7373863022
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(178)(145)(181)(200)(183)
最高株価(円)27414817513994
最低株価(円)100891014431

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第28期、第29期、第30期及び第31期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第32期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3 第32期の自己資本利益率は当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4 第32期の株価収益率は1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第二部におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04023] S100H5GS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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