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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NPD4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社東急レクリエーション 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第85期第86期第87期第88期第89期
決算年月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月
売上高(千円)31,755,19030,277,63331,273,76720,149,00720,605,812
経常利益又は経常損失(△)(千円)1,669,5411,390,0351,715,730△1,409,615△427,642
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)1,002,653735,746675,225537,479△696,298
資本金(千円)7,028,8137,028,8137,028,8137,028,8137,028,813
発行済株式総数(株)31,937,4746,387,4946,387,4946,387,4946,387,494
純資産額(千円)26,916,66527,322,95327,978,57328,315,26827,262,911
総資産額(千円)46,425,12746,023,72445,773,31743,252,60444,257,251
1株当たり純資産額(円)4,215.724,279.884,382.694,435.594,270.89
1株当たり配当額
(うち、1株当たり
中間配当額)
(円)6.0018.0030.0010.00-
(3.00)(3.00)(15.00)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)157.02115.24105.7784.20△109.08
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)58.059.461.165.561.6
自己資本利益率(%)3.82.72.41.9△2.5
株価収益率(倍)30.440.748.056.5-
配当性向(%)19.126.028.411.9-
従業員数
(ほか、平均臨時
雇用人員)
(名)320331361369363
(496)(466)(602)(453)(445)
株主総利回り(%)121.8120.4131.1123.2128.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(122.2)(102.7)(121.3)(130.3)(146.9)
最高株価(円)1,0085,070
(1,028)
5,2605,7805,170
最低株価(円)7864,650
(900)
4,6203,8504,575

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第85期から第88期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第89期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 2018年7月1日付で株式併合(普通株式5株につき1株の割合で併合)を行っております。これに伴い、第85期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4 第86期の1株当たり配当額は、中間配当額3円と期末配当額15円の合計となっております。中間配当額は株式併合前、期末配当額は株式併合後の金額となっております。
5 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第87期の期首から適用しており、第86期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6 最高・最低株価は、東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。なお、第86期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は( )にて記載しております。

7 第89期の期首から「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2018年3月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2018年3月30日)を適用しております。詳細は、「第5 経理の状況 2 財務諸表等 (1) 財務諸表 注記事項 (会計方針の変更)」をご参照ください。
8 第89期の1株当たり配当額及び配当性向については、無配であるため記載しておりません。
9 第89期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04588] S100NPD4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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