有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBKT
エン・ジャパン株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 12,041 | 12,725 | 17,869 | 23,520 | 31,437 |
経常利益 | (百万円) | 3,541 | 3,730 | 4,496 | 6,443 | 8,978 |
当期純利益 | (百万円) | 2,915 | 2,431 | 2,627 | 3,807 | 6,268 |
資本金 | (百万円) | 1,194 | 1,194 | 1,194 | 1,194 | 1,194 |
発行済株式総数 | (株) | 49,716,000 | 49,716,000 | 49,716,000 | 49,716,000 | 49,716,000 |
純資産額 | (百万円) | 17,112 | 19,190 | 21,761 | 24,790 | 29,727 |
総資産額 | (百万円) | 21,270 | 22,531 | 27,656 | 32,627 | 39,568 |
1株当たり純資産額 | (円) | 381.83 | 426.40 | 477.47 | 542.97 | 650.65 |
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額) | (円) | 24.5 | 32.0 | 34.5 | 27.6 | 46.5 |
(―) | (―) | (―) | (―) | (―) | ||
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 65.63 | 54.12 | 57.95 | 83.69 | 137.77 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | 57.86 | 83.46 | 137.33 |
自己資本比率 | (%) | 80.4 | 85.2 | 78.6 | 75.7 | 74.8 |
自己資本利益率 | (%) | 18.0 | 13.4 | 12.8 | 16.4 | 23.1 |
株価収益率 | (倍) | 13.98 | 15.25 | 32.81 | 29.63 | 44.78 |
配当性向 | (%) | 18.7 | 29.6 | 29.8 | 33.0 | 33.8 |
従業員数 | (名) | 705 | 830 | 969 | 1,155 | 1,365 |
(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.2013年10月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。また、2016年
4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。このため、第14期の期首に株
式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額を算定しております。
3.第14期及び第15期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有してい
る潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.当社は、「株式給付信託(J-ESOP)」制度を導入しております。当制度の導入に伴い、資産管理
サービス信託銀行株式会社(信託E口)が保有している当社株式を、1株当たり当期純利益金額の算定
上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定
上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
5.第15期事業年度より、「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」
(実務対応報告第30号 2015年3月26日)を適用しております。これに伴い、第14期については、遡及
適用後の数値を記載しております。
6.2013年10月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。また、2016年
4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。このため、第16期以前の1株
当たり配当額は当該株式分割前、第17期は当該株式分割後の1株当たり配当額となります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05192] S100DBKT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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