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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FWH2

有価証券報告書抜粋 株式会社レイ 役員の状況 (2019年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
分 部 至 郎1957年8月26日生
1981年6月当社設立 取締役
1991年11月当社代表取締役副社長
2007年11月当社取締役
2008年11月当社代表取締役副社長
2009年9月当社代表取締役社長(現任)
(注)3483,040
取締役三 上 司1958年6月27日生
1983年4月大日本印刷㈱入社
1985年8月㈱東洋シネマ入社
1995年6月㈱ティーシー・マックス(現 ㈱クレイ)入社
2001年6月同社取締役
2013年3月当社執行役員クリエイティブ・デザイン事業本部担当
㈱ティーシー・マックス(現 ㈱クレイ)代表取締役社長(現任)
2018年3月当社執行役員クリエイティブ・デザイン事業本部兼コミュニケーションデザイン事業本部担当
2018年5月当社取締役執行役員クリエイティブ・デザイン事業本部兼コミュニケーションデザイン事業本部担当
2019年3月当社取締役執行役員クリエイティブ・デザイン事業本部兼コミュニケーションデザイン事業本部兼関西事業本部担当(現任)
(注)310,000
取締役天 野 純1963年2月24日生
1985年4月当社入社
2007年3月㈱ウイーズ・ブレーン(現 当社コミュニケーションデザイン事業本部)アカウントグループグループマネージャー
2013年3月当社コミュニケーションデザイン事業本部本部長
2014年3月当社執行役員コミュニケーションデザイン事業本部担当
2018年3月当社執行役員イベント事業本部担当
2018年5月当社取締役執行役員イベント事業本部担当(現任)
(注)3201,400
取締役椙 浦 政 彦1958年10月3日生
1982年4月三菱商事㈱入社
1995年10月三菱事務機械㈱(現 日本タタ・コンサルタンシーサービシズ㈱)経営企画室長
2002年4月三菱商事㈱教育・情報サービスユニットユニットマネージャー
2005年4月米国三菱商事会社副社長
2009年7月三菱商事㈱海外・BPO事業ユニットユニットマネージャー
2014年11月当社入社 経営企画室長
2018年3月当社執行役員管理本部担当補佐兼経営企画室長
2019年3月当社執行役員管理本部担当
2019年5月当社取締役執行役員管理本部担当(現任)
(注)33,800


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役倉 林 敦 夫1958年1月12日生
1981年4月全国朝日放送㈱(現 ㈱テレビ朝日ホールディングス)入社
2003年2月㈱テレビ朝日事業局イベント事業部長
2012年4月同社事業局次長兼多目的ホール運営部長
2013年4月同社事業局次長兼EXシアター運営部長
2014年7月同社総合ビジネス局イベント事業担当局長(現任)
2018年5月当社取締役(現任)
(注)3
監査役
(常勤)
奥 村 利 幸1954年2月1日生
1977年4月三菱商事㈱入社
2002年1月フロンティアカーボン㈱取締役副社長 管理センター長
2008年4月㈱アイ・ティ・フロンティア(現 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ㈱)執行役員
2011年6月三菱自動車マレーシア CFO
2016年3月当社入社 顧問
2016年5月当社監査役(現任)
(注)4
監査役神 崎 直 樹1950年3月8日生
1978年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)
1990年1月佐藤・神崎法律事務所
1998年9月赤坂山王法律事務所
2004年2月川口化学工業㈱監査役
2010年8月神崎直樹法律事務所弁護士(現任)
2012年5月当社監査役(現任)
(注)4
監査役薮 内 宜 尚1956年3月7日生
1979年4月全国朝日放送㈱(現 ㈱テレビ朝日ホールディングス)入社
2007年6月㈱テレビ朝日人事局厚生労務部長
2012年6月同社 常勤監査役
2015年6月㈱テレビ朝日ホールディングス取締役(監査等委員)(現任)
2018年5月当社監査役(現任)
(注)5
698,240

(注) 1 取締役倉林敦夫は、社外取締役であります。
2 監査役神崎直樹及び薮内宜尚は、社外監査役であります。
3 2019年5月30日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2016年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2018年5月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05230] S100FWH2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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