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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AMDQ

有価証券報告書抜粋 曽田香料株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、益々多様化する消費者ニーズ・ユーザーニーズに的確・迅速に対応するため、研究開発体制を強化し、各種香料並びに関連製品の開発と提供を行っております。
新製品の開発や得意先の依頼に対しては、各研究・開発関連部署が一体となり対応し、最終消費者に満足いただける製品の提供を目指し、積極的に提案活動を行っております。
当連結会計年度における研究・開発関連部署の概要は、次の通りであります。なお、研究開発費の総額は、1,114百万円となっております。
(1)フレグランス開発部
当部では、香水、化粧品、ヘアケア製品、ボディケア製品、洗剤、柔軟剤、芳香剤などに使用される各種フレグランス香料を開発しています。
製品カテゴリー毎に蓄積された調香技術、経験と客観的な調査に基づいた評価技術、常に更新されている香料原料の素材データベース、継続的な国内外の市場商品マーケティング調査などの融合によって、市場ニーズ・シーズにマッチした、高い品質の香料を開発しています。技術向上のためには、社内の研究開発部署間の連携強化を継続するのと同時に、大学や国内外の企業など、外部研究機関とも積極的に連携しながら、香料の機能性研究、新規素材開発、新規用途開発を行っています。
また、製品開発においては、香料の安全性確保を最優先に、関連法令や各種安全性規制を遵守しています。今後もより安全で、より魅力的なフレグランス香料の開発を推進してまいります。

(2)フレーバー開発部
当部では、飲料、乳製品、菓子、調味食品等に使用されるフレーバーを開発しております。
当部は、最終製品カテゴリー別の開発体制を採用しており、市場ニーズに対応したフレーバー調合技術の更なる向上、当社独自の評価技術の活用、新素材の活用及びアプリケーション技術の向上などこれまで培ってきた技術の応用・展開に努め、「香り」「風味」「コスト」を重視したフレーバーの開発を推進しております。特に、コーヒー、紅茶、果実飲料用香料については、安定性に優れ、より天然に近い「香り」を有した特徴あるフレーバーを開発しております。乳製品用香料については、自社開発した各種の乳素材を組み合わせることにより、自然な「香り」や「味」を有したフレーバーを開発しております。また、製品開発に当たっては「食の安全性」の確保を最優先としております。
今後も「安全・安心」「健康」「おいしさ」を合わせ持った嗜好性の高いフレーバーの開発を推進してまいります。

(3)基礎素材研究部
当部では、多様化、高度化する消費者並びに顧客ニーズに対応すべく、当社で発見された天然物等に含まれる有用成分を調合香料素材や機能性素材として活用するための検討をしております。
天然物からは当社独自の加工技術を用いて様々な高力価かつ安定性に優れる素材が得られており、これらは当社調合香料の特徴付与に大きな役割を果たしております。また、天然物から新たに発見された有用香気成分は、当社が培ってきた合成技術により製法を確立するとともに、その用途開発により当社調合香料の高付加価値化を進めております。更にその一部は外販化を図り、合成香料事業の収益性向上に努めております。
一方、当社の既存合成香料であるラクトン並びに大環状ムスク等に関しても、グローバル市場での競争激化に対応するため、コストダウンと高品質化の研究を継続的に行っております。

(4)分析研究部
当部では、各種の天然物、加工食品、香粧品等を対象とした揮発性並びに難揮発性成分の分析研究、新規分析技術の開発を進めております。うち、重点的に行っているのが畜産・水産物、果実、花等の天然物や、コーヒー、紅茶等に代表される嗜好食品の香気成分研究です。特に微量に存在する特徴香気成分については、成分間の相互作用が評価できる当社独自の分析技術である“Orthonasal-AROMATCH”や“Retronasal-AROMATCH”等によりその香気的価値を解明し、香料の調合や新規合成香料の開発に活用しております。



経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01043] S100AMDQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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