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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002EBW

有価証券報告書抜粋 小野建株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長-小野 建1952年1月1日生
1975年4月当社入社
1978年10月当社取締役小倉支店次長
1983年8月当社取締役大阪営業所長
1990年4月当社取締役小倉支店長兼大阪営業所長
1995年6月当社代表取締役社長に就任(現任)
2002年8月西日本スチールセンター株式会社代表取締役社長に就任(現任)
2010年9月小野建沖縄株式会社代表取締役会長に就任(現任)
(注)4616
代表取締役副社長大阪支店長小野 剛1980年3月17日生
2005年10月当社入社
2009年4月当社大阪支店鉄鋼部部長
2010年6月
2011年6月
2013年6月
当社取締役大阪支店副支店長
当社取締役大阪支店長に就任
当社代表取締役副社長兼大阪支店長に就任(現任)
(注)439
代表取締役専務-小野 哲司1957年11月16日生
1980年4月当社入社
1989年9月当社取締役大分本店長
1990年10月当社取締役社長室長
1991年4月当社取締役管理統括本部長兼経理部長
1995年6月当社常務取締役管理統括本部長
2003年6月当社代表取締役専務管理統括本部長に就任
2006年4月代表取締役専務(現任)
(注)4616
取締役福岡支店長松尾 俊朗1950年2月22日生
1968年4月当社入社
1999年6月当社長崎支店長
2003年6月当社取締役長崎支店長
2009年4月当社取締役営業統括本部長
2010年6月当社取締役福岡支店長に就任(現任)
(注)46
取締役開発室長小野 明1968年8月24日生
1996年4月当社入社
2003年1月当社開発室長
2003年6月当社取締役開発室長に就任(現任)
(注)4615
取締役管理統括本部長小野 信介1970年5月24日生
1997年4月当社入社
2003年1月当社福岡支店管理部長
2003年6月当社取締役福岡支店管理部長
2006年4月当社取締役管理統括本部長に就任(現任)
(注)4616
取締役小倉支店長大久保 隆康1952年10月16日生
1975年3月当社入社
2002年1月当社小倉支店建機部長
2006年4月当社小倉支店副支店長
2007年6月当社取締役小倉支店長に就任(現任)
(注)46


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役東京支店長高牟礼 厚1959年8月26日生
1983年3月当社入社
1997年7月当社東京営業所所長
2000年4月当社東京支店長
2007年6月当社取締役東京支店長に就任(現任)
(注)40
取締役鉄鋼本部長(中国・九州エリア担当)安部 要敬1950年12月7日生
1974年4月当社入社
2004年1月当社小倉支店鉄鋼部部長
2009年6月当社取締役小倉支店鉄鋼部部長
2010年6月当社取締役鉄鋼本部長(中国・九州エリア担当)に就任(現任)
(注)42
常勤監査役-西 政勝1952年5月1日生
1972年3月当社入社
2001年1月当社小倉支店経理部長
2012年6月当社常勤監査役に就任(現任)
(注)58
監査役-古庄 玄知1957年12月23日生
1985年4月古庄玄知法律事務所開設
2004年6月弁護士法人 古庄総合法律事務所設立
同法人代表者社員弁護士(現任)
2004年6月当社監査役に就任(現任)
(注)5-
監査役-山上 知裕1951年6月21日生
1993年4月ひびき法律事務所開設
2012年6月当社監査役に就任(現任)
(注)5-
2,526
(注)1.監査役古庄玄知および山上知裕は、社外監査役であります。
2.代表取締役副社長小野剛は、代表取締役社長小野建の実子であります。
3.代表取締役専務小野哲司は、代表取締役社長小野建の実弟であります。
4.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2012年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01324] S1002EBW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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