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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D8GN

有価証券報告書抜粋 キーパー株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性 8名 女性 0名 (役員のうち女性の比率 0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表
取締役
社長
執行役員
由 井 弘 行1951年6月11日
1976年4月キーパー株式会社入社
2005年6月取締役品質保証部長
2007年7月常務執行役員生産本部長
2009年6月常務取締役生産本部長
2011年6月代表取締役社長
2017年6月代表取締役社長執行役員(現)
(注)272
代表
取締役
専務執行役員営業本部長技術本部長内 田 晋1955年8月5日
1976年4月キーパー株式会社入社
2005年6月取締役技術開発部長
2007年7月執行役員技術本部長
2008年4月AMERICAN KEEPER CORPORATION CEO
2009年6月取締役技術本部長
2009年11月ブルスキーパー㈱代表取締役(現)
2010年4月取締役営業本部長
2010年6月常務取締役営業本部長
2015年6月専務取締役営業本部長・技術本部長
2017年6月取締役専務執行役員営業本部長・技術本部長
2018年6月代表取締役専務執行役員営業本部長・技術本部長(現)
(注)228
取締役専務執行役員管理本部長林 芳 治1954年3月29日
1977年4月キーパー株式会社入社
2004年6月取締役三隅工場長
2007年7月執行役員経営管理室長
2010年4月執行役員技術本部長
2012年6月常務取締役技術本部長
2015年6月常務取締役管理本部長
2017年6月取締役常務執行役員管理本部長
2018年6月取締役専務執行役員管理本部長(現)
(注)223
取締役常務執行役員生産本部長杉 山 秀 樹1956年4月15日
1980年12月ダストキーパー株式会社入社
(2000年1月合併、現:御殿場工場)
2008年4月AMERICAN KEEPER CORPORATION COO(現)
2013年6月執行役員生産管理部長
2014年6月執行役員生産本部長
2015年6月取締役生産本部長
2016年6月常務取締役生産本部長
2017年6月取締役常務執行役員生産本部長(現)
(注)217
取締役常務執行役員管理副本部長田 中 宏1957年1月3日
1979年4月商工組合中央金庫入庫
2011年5月キーパー株式会社入社(経理部専任部長)
2012年6月執行役員経理部長
2016年6月執行役員管理副本部長兼経理部長
2017年6月取締役執行役員管理副本部長兼経理部長
2018年6月取締役常務執行役員管理副本部長兼経理部長(現)
(注)210
常勤
監査役
山 崎 徳 之1960年1月5日
1982年4月キーパー株式会社入社
2000年6月取締役産機事業部長
2006年3月取締役営業副本部長
2006年4月AMERICAN KEEPER CORPORATION CEO
2008年6月取締役
2009年6月当社常勤監査役(現)
(注)3726
監査役奥 野 亜 男1944年2月17日
1967年4月株式会社ヤナセ入社
1997年4月株式会社ヤナセ自動車事業本部アフターセールス管理室長
1998年10月株式会社ヤナセ拠点経営本部部長
2000年5月合資会社奥野商会代表社員
2012年11月株式会社奥野商会代表取締役(現)
2011年6月当社監査役(現)
(注)3166
監査役成 瀬 吉 宏1951年12月10日
1970年4月NTN株式会社入社
2007年11月NTN磐田製作所等速ジョイント工場長
2009年3月株式会社NTN袋井製作所代表取締役社長
2015年4月株式会社NTN袋井製作所顧問
2015年6月当社監査役(現)
(注)3
1,042

(注) 1.監査役奥野亜男、成瀬吉宏は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02207] S100D8GN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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