有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFKC
シーキューブ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性16名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1 取締役 山崎 正美は、社外取締役であります。
2 監査役 西垣 誠及び池辺 裕昭、田邊 仁一は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、前取締役 佐藤 隆彦、山内 重幸の両氏の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、前監査役 服部 三郎の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、前監査役 今井 郁次の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、前監査役 田中 甲志雄の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | - | 橋本 渉 | 1954年10月1日生 | 2007年7月 | 西日本電信電話株式会社取締役東海事業本部長兼名古屋支店長 | 注3 | 97 |
2010年6月 | 当社入社顧問 | ||||||
2010年6月 | 当社専務取締役経営企画部長 | ||||||
2011年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2013年5月 | 株式会社東海通信資材サービス社外取締役(現任) | ||||||
専務取締役 | CSR推進部長兼同部ISO推進室長 | 久保園 浩明 | 1960年5月11日生 | 2008年7月 | 株式会社NTT西日本-ホームテクノ東海代表取締役社長 | 注4 | - |
2012年7月 | 日本電信電話株式会社情報ネットワーク総合研究所アクセスサービスシステム研究所長 | ||||||
2014年6月 | 一般社団法人情報通信エンジニアリング協会専務理事 | ||||||
2017年7月 | 株式会社協和エクシオ常務執行役員事業構造改革担当 | ||||||
2018年6月 | 当社入社専務取締役CSR推進部長兼同部ISO推進室長(現任) | ||||||
常務取締役 | ICT事業グループ長 | 保村 英幸 | 1960年3月12日生 | 2010年7月 | 西日本電信電話株式会社理事北九州支店長 | 注3 | 28 |
2012年7月 | 当社入社理事ICT事業本部担当部長 | ||||||
2013年4月 | 当社理事ICT事業本部ICT技術本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役ICT事業本部ICT技術本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社取締役ICT事業グループ長兼同グループICT営業本部長 | ||||||
2017年4月 | 当社取締役ICT事業グループ長 | ||||||
2017年6月 | 当社常務取締役ICT事業グループ長(現任) | ||||||
2018年5月 | 株式会社ムラキデンキ代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | ICT事業グループICT営業本部長 | 井上 利之 | 1954年11月9日生 | 1973年3月 | 当社入社 | 注3 | 23 |
2006年4月 | 当社ICT事業本部ICT技術本部アクセス部長 | ||||||
2011年4月 | 当社東京支店副支店長 | ||||||
2011年7月 | 当社理事東京支店長兼同支店企画部長兼同支店営業部長兼ICT事業本部ICT営業本部首都圏営業部長 | ||||||
2013年4月 | 当社理事東京支店長兼同支店営業部長兼ICT事業本部ICT営業本部首都圏営業部長 | ||||||
2014年4月 | 当社理事ICT事業本部ICT営業本部副本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役ICT事業本部ICT営業本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社取締役ICT事業グループICT技術本部長 | ||||||
2017年4月 | 当社取締役ICT事業グループICT営業本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | ICT事業グループ副グループ長 | 伊藤 利英 | 1956年2月23日生 | 1997年7月 | 日本情報通信コンサルティング株式会社(現株式会社NTC)名古屋支店副支店長兼チーフエンジニア | 注3 | 16 |
2002年4月 | 当社入社e-事業本部第二ソフト開発部長兼同本部ITソリューション部長 | ||||||
2004年8月 | 株式会社フューチャーインへ出向 同社ソフトウェアソリューション本部アプリケーション開発グループ長 | ||||||
2005年4月 | 株式会社フューチャーイン入社 自治体・文教ソリューション本部アプリケーション開発ソリューショングループ長 | ||||||
2008年6月 | 同社取締役ソフトウェア開発本部長 | ||||||
2012年6月 | 同社常務取締役ソフトウェア開発本部長兼システムサービス本部長 | ||||||
2014年6月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社取締役ICT事業本部副本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社取締役ICT事業グループ副グループ長(現任) | ||||||
取締役 | ICT事業グループ東日本事業本部長 | 芦沢 秀明 | 1959年9月23日生 | 2011年8月 | エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社理事第二営業本部インダストリ営業部門長 | 注3 | 16 |
2013年7月 | 当社入社理事NTT営業本部ソリューション事業部長 | ||||||
2014年4月 | 当社理事東京支社長兼同支社ソリューション事業部長兼同支社同事業部グループ連携推進部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役東京支社長兼同支社ソリューション事業部長兼同支社同事業部グループ連携推進部長 | ||||||
2015年4月 | 当社取締役東京支社長兼同支社首都圏営業部長 | ||||||
2016年4月 | 当社取締役ICT事業グループ東日本事業本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 経営企画部長兼NTT事業グループ長 | 石田 浩之 | 1958年4月13日生 | 2009年7月 | 西日本電信電話株式会社サービスマネジメント部担当部長 | 注3 | 13 |
2011年7月 | 株式会社エヌ・ティ・ティネオメイト取締役東海支店長 | ||||||
2013年7月 | 当社入社NTT営業本部担当部長 | ||||||
2014年4月 | 当社ソリューション事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社経営企画部長兼ソリューション事業部長 | ||||||
2014年7月 | 当社理事経営企画部長兼ソリューション事業部長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役経営企画部長兼ソリューション事業部長 | ||||||
2015年7月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役経営企画部長兼NTT事業グループ長(現任) | ||||||
取締役 | NTT事業グループアクセス事業本部愛知支店長 | 伊藤 金一 | 1956年6月22日生 | 2007年3月 | 西日本電信電話株式会社サービスマネジメント部担当部長 | 注3 | 11 |
2007年7月 | 株式会社NTT西日本-東海カスタマーサービス部担当部長 | ||||||
2008年7月 | 同社名古屋オフィス営業部担当部長 | ||||||
2011年7月 | 当社入社アクセス事業本部岐阜支店長兼ICT事業本部岐阜営業本部長 | ||||||
2012年10月 | 当社アクセス事業本部愛知支店長 | ||||||
2013年7月 | 当社理事アクセス事業本部愛知支店長 | ||||||
2016年4月 | 当社理事NTT事業グループアクセス事業本部愛知支店長 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部愛知支店長 | ||||||
2017年4月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部愛知支店長兼同支店アクセス運営部長 | ||||||
2017年7月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部愛知支店長(現任) | ||||||
取締役 | メディアネットワーク事業グループ長兼同グループモバイル事業本部長 | 篠田 邦彦 | 1958年1月29日生 | 2009年7月 | 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ東海支社岐阜支店長 | 注3 | 6 |
2011年4月 | 同社同支社サービス運営部長 | ||||||
2014年7月 | 株式会社ドコモCS東海ネットワーク運営事業部長 | ||||||
2015年7月 | 当社入社メディアネットワーク事業本部メディアネットワーク事業部長 | ||||||
2016年4月 | 当社メディアネットワーク事業グループモバイル事業本部長兼同本部ドコモ事業部長 | ||||||
2016年7月 | 当社理事メディアネットワーク事業グループモバイル事業本部長兼同本部ドコモ事業部長 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役メディアネットワーク事業グループ長兼同グループモバイル事業本部長兼同本部ドコモ事業部長(現任) | ||||||
2017年7月 | 当社取締役メディアネットワーク事業グループ長兼同グループモバイル事業本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | NTT事業グループアクセス事業本部長 | 大村 春樹 | 1961年1月21日生 | 1989年11月 | フクダ電子静岡販売株式会社(現フクダ電子神奈川販売株式会社)入社 | 注3 | 6 |
1991年2月 | 当社入社 | ||||||
2012年3月 | 当社アクセス事業本部アクセス事業部担当部長 | ||||||
2013年6月 | 当社アクセス事業本部アクセス事業部長兼同事業部システム技術部長 | ||||||
2015年5月 | 当社アクセス事業本部長兼同本部アクセス事業部システム技術部長 | ||||||
2015年7月 | 当社理事アクセス事業本部長兼同本部アクセス事業部システム技術部長 | ||||||
2016年4月 | 当社理事NTT事業グループアクセス事業本部長兼同本部アクセス事業部長兼同事業部アクセス運営部長兼同事業部システム技術部長 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部長兼同本部アクセス事業部長兼同事業部アクセス運営部長兼同事業部システム技術部長 | ||||||
2017年7月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部長(現任) | ||||||
取締役 | NTT事業グループアクセス事業本部三重支店長兼同グループNTT営業本部長兼同本部営業部長兼同本部販売推進部長兼同グループ技術開発部長兼ICT事業グループICT営業本部三重営業部長 | 伊藤 秀樹 | 1961年1月7日生 | 2006年7月 | 西日本電信電話株式会社ネットワーク部担当部長 | 注4 | 1 |
2010年7月 | 株式会社NTT西日本-ホームテクノ東海取締役設備サービス部長 | ||||||
2012年7月 | 株式会社NTTホームテクノ東海支店設備サービス部長 | ||||||
2013年10月 | 株式会社フィールドテクノ東海支店設備部長 | ||||||
2015年7月 | 当社入社NTT営業本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社NTT事業グループNTT営業本部長兼同本部販売推進部長 | ||||||
2016年7月 | 当社理事NTT事業グループNTT営業本部長兼同本部販売推進部長 | ||||||
2017年4月 | 当社理事NTT事業グループNTT営業本部長兼同本部営業部長兼同本部販売推進部長兼同グループ技術開発部長 | ||||||
2018年6月 | 当社取締役NTT事業グループアクセス事業本部三重支店長兼同グループNTT営業本部長兼同本部営業部長兼同本部販売推進部長兼同グループ技術開発部長兼ICT事業グループICT営業本部三重営業部長(現任) | ||||||
取締役 | - | 山崎 正美 | 1949年8月1日生 | 2004年6月 | 東邦ガス株式会社取締役営業計画部長 | 注3 | 4 |
2006年6月 | 同社取締役常務執行役員営業本部副本部長 | ||||||
2008年6月 | 同社取締役常務執行役員営業本部長兼営業本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 同社代表取締役副社長執行役員営業本部長 | ||||||
2011年6月 | 同社顧問 東邦不動産株式会社代表取締役社長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 東邦不動産株式会社顧問 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常勤監査役 | - | 佐藤 隆彦 | 1955年11月5日生 | 2006年12月 | 株式会社三菱東京UFJ銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)リテール企画部リテールアカデミー(名古屋)室長 | 注5 | 39 |
2008年6月 | 当社へ出向顧問 | ||||||
2009年4月 | 当社入社CSR推進部長兼総務部担当部長 | ||||||
2009年7月 | 当社理事CSR推進部長兼総務部担当部長 | ||||||
2010年6月 | 当社理事総務部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役総務部長兼資材管理部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役総務部長兼CSR推進部長兼資材管理部長 | ||||||
2017年4月 | 当社取締役総務部長兼CSR推進部長兼同部ISO推進室長兼資材管理部長 | ||||||
2018年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 西垣 誠 | 1960年8月26日生 | 2003年10月 | 弁護士登録(愛知県弁護士会) | 注6 | 16 |
入谷法律事務所入所(現任) | |||||||
2008年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2010年9月 | 新東株式会社社外監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 池辺 裕昭 | 1950年11月26日生 | 1991年2月 | 日本電信電話株式会社設備企画部担当部長 | 注7 | 2 |
1992年12月 | 株式会社NTTファシリティーズ営業部担当部長 | ||||||
1997年7月 | 同社首都圏支店副支店長 | ||||||
2001年6月 | 同社取締役営業本部副本部長 | ||||||
2004年6月 | 同社常務取締役事業開発部長兼営業本部副部長兼国際事業推進室長 | ||||||
2009年6月 | 同社代表取締役副社長兼営業本部長 | ||||||
2011年6月 | 株式会社エネット代表取締役社長 | ||||||
2015年6月 | 株式会社NTTファシリティーズ顧問 | ||||||
2016年6月 | 当社監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | - | 田邊 仁一 | 1955年3月30日生 | 1999年7月 | 日本電信電話株式会社第三部門担当部長 | 注8 | 2 |
2003年7月 | 株式会社エヌ・ティ・ティ・データビジネス開発事業本部ネットワークインテグレーションビジネスユニット長 | ||||||
2005年6月 | 同社執行役員ビジネスソリューション事業本部長兼ビジネスソリューション事業本部ネットワークソリューションビジネスユニット長 | ||||||
2007年6月 | 同社執行役員法人ビジネス事業本部長 | ||||||
2009年6月 | 同社常務執行役員流通・サービス事業本部長 | ||||||
2010年6月 | 株式会社JSOL代表取締役兼副社長執行役員 | ||||||
2011年4月 | 同社代表取締役社長兼最高執行役員 | ||||||
2013年6月 | エヌ・ティ・ティ・データ・マネジメント・サービス株式会社代表取締役社長 株式会社アール・キュービック代表取締役社長 | ||||||
2016年6月 2016年6月 | 当社監査役(現任) 株式会社クニエ常勤監査役(現任) | ||||||
2016年9月 | 株式会社CIJ社外監査役(現任) | ||||||
計 | 285 |
2 監査役 西垣 誠及び池辺 裕昭、田邊 仁一は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、前取締役 佐藤 隆彦、山内 重幸の両氏の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、前監査役 服部 三郎の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役の任期は、前監査役 今井 郁次の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役の任期は、前監査役 田中 甲志雄の補欠として選任されましたので、当社定款の定めに従い2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00191] S100DFKC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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