有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBB8
ダイヤモンド電機株式会社 事業の内容 (2018年3月期)
当社グループは、当社、連結子会社12社(国内2社、海外10社)、及び持分法非適用会社2社(非連結子会社1社、関連会社1社)により構成されており、自動車機器、電子機器の製造・販売を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業にかかる位置づけは次のとおりであります。
(1)自動車機器事業……主要な製品はガソリンエンジン用点火コイル、ミッションスイッチ、回転センサー及び車載用制御基板であります。
当社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Mfg. Corporation(米国)、Diamond Electric Hungary Kft.(ハンガリー)、金剛石電機(蘇州)有限公司(中華人民共和国)、DE Diamond Electric India Private Limited(インド)、Diamond Electric (Thailand) Co.,Ltd.(タイ)、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.(タイ)が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易(蘇州)有限公司(中華人民共和国)、PT.Diamond Electric Indonesia(インドネシア)及びDiamond Electic Korea Co.,Ltd.(韓国)が販売を行っております。
(2)電子機器事業………主要な製品はファンヒーター用・エアコン用・給湯器用等の電子制御機器、各電子着火装置及びパワーコンディショナ等の電子制御機器であります。
当社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Hungary Kft.(ハンガリー)、DE Diamond Electric India Private Limited(インド)、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.(タイ)が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易(蘇州)有限公司(中華人民共和国)が販売を行っております。
PT.Diamond Electric Mfg Indonesia(インドネシア)、ダイヤモンドビジネス株式会社、株式会社リヴルクス(持分法非適用関連会社)及び2017年10月に設立いたしました株式会社セイブ・ザ・プラネット(非連結子会社)については、重要性が乏しいため事業系統図への記載は省略しております。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業にかかる位置づけは次のとおりであります。
(1)自動車機器事業……主要な製品はガソリンエンジン用点火コイル、ミッションスイッチ、回転センサー及び車載用制御基板であります。
当社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Mfg. Corporation(米国)、Diamond Electric Hungary Kft.(ハンガリー)、金剛石電機(蘇州)有限公司(中華人民共和国)、DE Diamond Electric India Private Limited(インド)、Diamond Electric (Thailand) Co.,Ltd.(タイ)、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.(タイ)が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易(蘇州)有限公司(中華人民共和国)、PT.Diamond Electric Indonesia(インドネシア)及びDiamond Electic Korea Co.,Ltd.(韓国)が販売を行っております。
(2)電子機器事業………主要な製品はファンヒーター用・エアコン用・給湯器用等の電子制御機器、各電子着火装置及びパワーコンディショナ等の電子制御機器であります。
当社、新潟ダイヤモンド電子株式会社、Diamond Electric Hungary Kft.(ハンガリー)、DE Diamond Electric India Private Limited(インド)、Diamond Electric Asia Pacific Co.,Ltd.(タイ)が製造・販売しており、金剛石電機国際貿易(蘇州)有限公司(中華人民共和国)が販売を行っております。
PT.Diamond Electric Mfg Indonesia(インドネシア)、ダイヤモンドビジネス株式会社、株式会社リヴルクス(持分法非適用関連会社)及び2017年10月に設立いたしました株式会社セイブ・ザ・プラネット(非連結子会社)については、重要性が乏しいため事業系統図への記載は省略しております。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02019] S100DBB8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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