有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10023QA
株式会社日立製作所 連結経営指標等 (2014年3月期)
回 次 | 第141期 | 第142期 | 第143期 | 第144期 | 第145期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (百万円) | 8,968,546 | 9,315,807 | 9,665,883 | 9,041,071 | 9,616,202 |
税引前当期純利益 | (百万円) | 63,580 | 432,201 | 557,730 | 344,537 | 568,182 |
当社株主に帰属する 当期純損益 | (百万円) | △106,961 | 238,869 | 347,179 | 175,326 | 264,975 |
包括利益 | (百万円) | - | 228,459 | 392,581 | 420,680 | 769,178 |
株主資本 | (百万円) | 1,284,658 | 1,439,865 | 1,771,782 | 2,082,560 | 2,651,241 |
純資産額 | (百万円) | 2,267,845 | 2,441,389 | 2,773,995 | 3,179,287 | 3,852,464 |
総資産額 | (百万円) | 8,964,464 | 9,185,629 | 9,418,526 | 9,809,230 | 11,016,899 |
1株当たり株主資本 | (円) | 287.13 | 318.73 | 382.26 | 431.13 | 549.02 |
1株当たり当社株主に 帰属する当期純損益 | (円) | △29.20 | 52.89 | 76.81 | 37.28 | 54.86 |
潜在株式調整後 1株当たり当社株主に 帰属する当期純損益 | (円) | △29.20 | 49.38 | 71.86 | 36.29 | 54.85 |
株主資本比率 | (%) | 14.3 | 15.7 | 18.8 | 21.2 | 24.1 |
株主資本利益率 | (%) | - | 17.5 | 21.6 | 9.1 | 11.2 |
株価収益率 | (倍) | - | 8.2 | 6.9 | 14.6 | 13.9 |
営業活動に関する キャッシュ・フロー | (百万円) | 798,299 | 841,554 | 447,155 | 583,508 | 439,406 |
投資活動に関する キャッシュ・フロー | (百万円) | △530,595 | △260,346 | △195,584 | △553,457 | △491,363 |
財務活動に関する キャッシュ・フロー | (百万円) | △502,344 | △584,176 | △167,838 | △180,445 | 32,968 |
現金及び現金等価物の 期末残高 | (百万円) | 577,584 | 554,810 | 619,577 | 527,632 | 558,217 |
従業員数 (外、平均臨時従業員数) | (人) | 359,746 | 361,745 | 323,540 | 326,240 | 320,725 |
(39,562) | (44,353) | (46,182) | (48,535) | (48,391) |
(注) 1.当会社の連結財務諸表は、米国で一般に認められた会計原則に基づいて作成している。
2.売上高は消費税等を含まない。
3.第141期の「総資産額」の数値は、2010年3月に実施された企業結合に係る公正価値評価が第142期中に終了したため、米国財務会計基準審議会の会計基準編纂書(Accounting Standards Codification。以下「ASC」という。)805「企業結合」の規定に従い、修正している。また、これに伴い、「株主資本比率」の数値も修正している。
4.第142期より、米国財務会計基準審議会の会計基準更新情報2009-16「金融資産の譲渡に関する会計」により改訂されたASC860「譲渡及びサービス業務」の規定及び会計基準更新情報2009-17「変動持分事業体に関与する企業の財務報告の改善」により改訂されたASC810「連結」の規定を適用している。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01737] S10023QA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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