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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CWC

有価証券報告書抜粋 ローランド株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長執行役員三木 純一1955年3月1日生1977年3月当社入社2014年
6月から
1年
13
1994年4月細江プロジェクト部マネージャー
6月取締役就任
1996年10月開発担当
1999年6月常務取締役就任
2000年4月都田開発部長
2001年1月マーケティング企画室長
新規-Ⅰ開発部長
8月開発部門担当
2002年4月取締役就任
技術サポート部門担当
2003年6月品質保証部担当
2005年7月技術スタッフ部門担当
2006年4月開発スタッフ部門担当
10月クラシックプロジェクト担当
2007年6月執行役員
2008年10月クラシック開発部長
2010年6月取締役就任
2011年4月オルガン・クラシック開発部門担当
2012年4月オルガン開発部門担当
オルガン開発部長
2013年4月代表取締役社長就任(現)
教育機器事業部担当
ボス株式会社 代表取締役社長就任
7月社長執行役員(現)
2014年
4月
株式会社常若コーポレーション代表取締役就任(現)
取締役
上席執行役員
開発・技術
業務部担当

品質保証部
担当 兼 情報システム部担当 兼 グローバル物流部担当
柳瀬 和也1960年10月21日生1989年10月当社入社2014年
6月から
1年
15
1999年6月CKプロジェクト部長
2001年1月ピアノ開発部長
2002年4月執行役員
2005年4月CK開発部門担当
6月取締役就任(現)
2006年4月CK事業部門担当
2007年4月品質保証部担当(現)
2008年4月CK開発部門担当
2010年4月技術部門担当
2011年4月MI開発部門担当
2013年7月上席執行役員(現)
情報システム部担当(現)
2014年4月開発・技術業務部担当(現)
グローバル物流部担当(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役 上席執行役員
資材部担当 池上 嘉宏1959年11月4日生1978年3月当社入社2014年
6月から
1年
15
1990年4月ボス株式会社へ転籍
1999年6月同社取締役就任
2002年7月同社取締役社長就任
2007年4月当社執行役員
生産部門担当
6月取締役就任(現)
生産部門担当
2008年3月資材部長
2009年12月プロダクション部長
2011年9月資材部長
2013年6月ボス株式会社代表取締役社長就任(現)
7月上席執行役員(現)
資材部担当(現)
取締役 執行役員RPGカンパニー社長

RSGカンパニー社長
湯川 純郎1961年3月26日生1986年4月当社入社2014年
6月から
1年
8
1998年4月プロジェクトサポート部マネージャー
2001年1月グルーブ・特機開発部長
8月グルーブ開発部長
2002年4月執行役員
パーカッション開発部担当
MI-1開発部長
2004年4月MI開発部長
2006年4月シンセサイザー開発部長
2009年1月技術開発部長
2011年6月取締役就任(現)
7月技術部門担当
2013年7月執行役員(現)
RPGカンパニー社長(現)
2014年4月RSGカンパニー社長(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役 執行役員海外セールスサポート部担当 兼 国内営業部担当 兼 WEBコンテンツ事業部担当 兼
カスタマーセンター担当
富田 高宏1964年3月28日生1986年4月三洋証券株式会社入社2014年
6月から
1年
2
1990年9月同社退社
1991年1月当社入社
2000年
4月
エディロール インターナショナル株式会社へ転籍
2004年4月DTMP営業部長
2005年4月営業企画部長
2009年4月執行役員
営業サポート部担当
物流システム部担当
カスタマーセンター担当
マーケティング部長
2010年4月営業業務部担当
2011年4月CK営業部担当
スクール運営部担当
国内営業部長
7月マーケティング部担当
2012年4月海外営業部担当
アジア営業部担当
6月取締役就任(現)
営業部門担当
10月マーケティング部長
2013年7月執行役員(現)
マーケティング部担当
国内営業部担当(現)
カスタマーセンター担当(現)
2014年1月WEBコンテンツ事業部担当(現)
4月海外セールスサポート部担当(現)
取締役 執行役員監査室担当

経営企画
部担当 兼 法務・知的財産部担当 兼 コミュニケーション統括部担当
田村 尚之1964年 5月 8日生1988年4月当社入社2014年
6月から
1年
2
2009年4月経営企画部長
2013年4月社長室長
6月経営企画部長
取締役就任(現)
7月執行役員(現)
監査室担当(現)
知的財産部担当
2014年1月コミュニケーション統括部担当(現)
4月経営企画部担当(現)
法務・知的財産部担当(現)
取締役佐藤 克昭1944年1月26日生1966年4月株式会社静岡銀行入行2014年
6月から
1年
8
1977年12月財団法人静岡経済研究所へ出向
1998年6月同財団法人専務理事就任
1999年1月株式会社静岡銀行退職、同財団法人へ転籍
2005年6月同財団法人副理事長就任
2007年6月同財団法人顧問就任
2008年6月同財団法人退職
佐藤経済研究所設立、所長就任(現)
当社取締役就任(現)
2009年4月浜松学院大学教授就任
2014年3月浜松学院大学退職




役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役西田 不二夫1948年11月26日生1972年4月ソニー株式会社入社2014年
6月から
1年
-
1990年
4月
同社海外営業本部ビデオマーケティング統括部長
1993年
5月
Sony Australia Ltd.セールス&マーケティングヘッド
1996年
2月
Sony Corp. of Americaマーケティングヘッド
2000年4月同社社長就任
2003年
5月
ソニー株式会社執行役員常務チーフマーケティングオフィサー就任
2005年11月SonyEuropeLtd.社長就任
2012年7月同社会長就任
12月ソニー株式会社退職
2013年
1月
Den プランニング&コンサルティング代表就任(現)
4月オクト産業株式会社特別顧問就任(現)
6月当社取締役就任(現)
監査役常勤中村 健也1952年5月30日生1986年
10月
サンワ・等松青木監査法人入所(現 有限責任監査法人トーマツ)2011年
6月から
4年
7
1990年3月同法人退職
4月当社入社
2001年8月財務部長
2005年6月執行役員
2006年4月経理部担当
経営企画部長
2009年4月経営管理部担当
2010年7月監査室長
2011年6月常勤監査役就任(現)
監査役非常勤細井 為行1943年 4月 5日生1967年4月警察庁入庁2012年
6月から
4年
-
1969年6月同庁退職
1972年4月第一東京弁護士会 弁護士登録
ブラウン・守谷・帆足・窪田法律事務所入所
1978年
1月
リリック・マクホーズ・チャールズ法律事務所(米国カリフォルニア州)客員弁護士
1979年4月有泉・平塚・錦法律事務所入所
1991年1月青木・クリステンセン・野本法律事務所入所
1994年4月静岡県弁護士会 弁護士登録
細井法律事務所設立(現)
2008年2月中部債権回収株式会社社外取締役就任(現)
2012年6月当社監査役就任(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役非常勤松井 章1947年 5月22日生1971年
10月
PRICE WATERHOUSE 会計事務所(現 あらた監査法人)入所2014年
6月から
4年
-
1973年9月昭和監査法人(現 新日本監査法人)入所
1981年1月公認会計士 松井 章 事務所代表就任(現)
1986年5月監査法人東明会計社 代表社員就任
2008年
7月
公認会計士東明監査共同事務所 代表構成員就任(現)
2000年1月第50回~52回 税理士試験委員
2012年4月国立大学法人 神戸大学 監事就任(現)
2014年3月当社仮監査役就任
6月当社監査役就任(現)
72



(注)1.取締役 佐藤 克昭及び西田 不二夫は社外取締役です。
2.監査役 細井 為行及び松井 章は社外監査役です。
3.所有株式数にはローランド役員持株会における各自の持分を含めた実質持株数を記載しています。
4.当社では、経営人材の育成と経営の活性化及び業務執行権限の委譲促進により執行権限と責任を明確にし、執行体制の強化と迅速な意思決定を図るため、執行役員制度を導入し、2013年7月1日より全部門に執行役員を設置しています。
執行役員は13名で、取締役兼務者6名のほか、グローバル生産部長兼プロダクション部担当 伊与田 哲司、スクール改革プロジェクト・マネージャー 荒倉 敏行、総務・人事部長 望月 京輔、キーボード開発部長兼ピアノ開発部担当兼パーカッション開発部担当 栂井 秀方、技術部長兼機構技術部担当兼デザイン部担当 水本 浩一、市場開発部長 西澤 晃、財務部長 杉浦 俊介で構成されています。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01834] S1002CWC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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